鳩山代表、鑑賞したBL本の感想「友愛だね」 - bogusnews
社民・国民新党との連立が合意に至った民主党の鳩山代表は、10日夕方、男同士の友愛をテーマにした書籍を多数扱う池袋の書店「K-BOOKS」を視察。政権発足を目前にみずからのモットーである友愛の世界にひたり、つかの間のプライベートを楽しんだ。以下、ぶら下がり会見全文。 ―ケツ穴や愛がテーマのジャンル「やおい」の感想を 友愛だね ―何かヒントになることは？ 愛の失われたデジタルの時代になってもね、男子のあいだには“受け”と“攻め”のカップリングがかならずあるんだな、と思いましたね。やおい穴というのは解剖学的にどうかと思いつつ、あまり難しいことを考えずに楽しませてもらいました。連立の合意ができた直後ですから、自分でも政党間のカプを考えたり ―民主党の松井孝治氏と代表はどちらが受けですか？ 鳩山総受けでしょ。小沢さんも実は受けなんだよ。知ってた？ ―いや、知りたくありません 岡田君は見たまんま攻めな
地上波テレビ・ラジオ、初の赤字転落
総務省は9月9日、2008年度の放送事業者収支状況を発表した。広告収入の減少が響き、地上波テレビ・ラジオ計195社の最終損益が初めて赤字に転落した。 195社の最終損益合計は212億円の赤字。620億円の黒字だった前年度から大幅に悪化した。黒字だったのは88社と、全体の半数以下だった。 売上高は広告収入減少の影響を受け、前年度比5.3％減の合計2兆4343億円にとどまった。営業費用は3.2％減の2兆3928億円に減らしたものの、営業利益は57.9％減の415億円と大幅に減少した。 関連記事 TBS、最終赤字に転落へ CM収入低迷、視聴率底上げへ TBSグループの持ち株会社・TBSHDの今期は最終赤字に転落する見通し。CM収入が想定を下回る中、視聴率底上げに向けて制作費をある程度確保する必要があるためとしている。 テレビ朝日、連結で最終赤字に転落へ テレビ朝日が業績予想を再び修正。連結でも最
「炭酸飲料税」導入に前向き 米オバマ大統領 - MSN産経ニュース
スーパーの棚に並ぶ炭酸飲料製品。オバマ米大統領は財源確保と国民の健康のため「炭酸飲料税」に前向きな姿勢を示している（ブルームバーグ） オバマ米大統領は議会で審議中の医療保険改革の財源確保に向け、糖分の入った炭酸飲料などに対する課税検討に前向きな姿勢を示した。 大統領は来週発売の雑誌「メンズ・ヘルス」のインタビューで「課税は追求すべき考えだと思っている。子供たちは明らかに炭酸飲料を飲み過ぎている」と語った。 医療保険改革にかかるコストは向こう１０年で最大１兆ドル（約９２兆円）と見積もられ、関連法案を作成している議員らは糖分を含む炭酸飲料を対象とする新税導入を検討してきた。 オバマ大統領は課税提案に一部議員が反対しているものの、炭酸飲料の消費減少に寄与する課税は医療コストを抑えるために役立つとし「肥満に関してこれまで実施されたすべての調査が、炭酸飲料消費と肥満の高い相関関係を示している」と語っ
民主党は政府・自治体のIT化に積極的？それとも消極的？
「県のIT予算が組めない」。総選挙直前の8月27日・28日に開催した「都道府県CIOフォーラム」（詳しくはこちら）において、都道府県でIT化を主導する参加者の多くが、このような趣旨のことを言っていた。総選挙前とはいえ政権交代がほぼ確実であったため、民主党政権下ではどこにどれだけの予算が使えるのかが不透明だったわけである。 政策やマニフェストからはIT化の動向が見えにくいが… それでは、民主党は政府・自治体のIT化に対して、どのような立場をとっているのか。この拠り所となるのが、「民主党の政権政策Manifesto2009」（同党のマニフェスト）と「民主党政策集INDEX2009」である。ただし、これらからはIT化や電子化の方針が、直接的には見えてこない。例えば、「IT」という用語が出てくるのは、2つの文書を合わせてもわずか1カ所（「ICT」はゼロ）。マニフェストの「日本経済の成長戦略」という
asahi.com（朝日新聞社）：「本マグロを絶滅危惧種に」欧州委提案 日本への影響も - 国際
【ロンドン＝有田哲文】欧州連合（ＥＵ）の欧州委員会は９日、大西洋産のクロマグロ（本マグロ）を野生生物を保護するワシントン条約の対象に加えて絶滅危惧（きぐ）種として扱うことを加盟国に提案した。クロマグロはトロが多くとれる高級魚。日本は世界でとれるクロマグロの約８割を消費しており、今後の議論の進展によっては大きな影響が出る可能性がある。 ワシントン条約には、絶滅する恐れがあるとして商取引を禁じる「付属書１（シーラカンス、ジュゴンなど）」と、必ずしも絶滅の恐れはないが商取引を厳重に規制する「付属書２（ジンベエザメなど）」がある。１０年３月に開かれる同条約締約国会議で、モナコが大西洋のクロマグロを「付属書１」に加える提案をすることを目指している。 今回の欧州委員会の提案は、モナコの動きを暫定的に支持する内容だ。ディマス欧州委員（環境担当）は「大西洋のクロマグロの保護のための重要なステップだ。科
男性用化粧品 磨け！美肌男子 市場拡大２００億円（産経新聞） - Yahoo!ニュース
肌の手入れをかかさず、料理や裁縫（さいほう）も完璧（かんぺき）にこなす乙女のような男性「オトメン（乙男）」のブームを受け、化粧品メーカーや製薬大手が男性用スキンケア商品を相次いで投入し、男性用化粧品市場が２００億円規模まで拡大している。オトメンは同タイトルのコミックが人気の火付け役で現在、テレビドラマも放映中。さらなる市場の拡大が期待され、各社の開発・販売競争が加速している。 （藤原直樹） ◆「オトメン」ブーム 「オトメン」は菅野文さんが平成１８年から連載中の人気コミックから生まれた言葉。コミックは武道に精通し、「男の中の男」との評判ながら、実は乙女のような趣味を持つ主人公の高校生活をコメディータッチで描く。現在、フジテレビ系列でコミックを原作にしたテレビドラマが放映されている。 オトメンブームに合わせ、成長したのが男性用化粧品市場だ。ロート製薬によると、１８年に１７９億円だった市
自民総裁選 動けぬ若手、動かぬベテラン（産経新聞） - Yahoo!ニュース
１８日告示の総裁選を控えているにもかかわらず、自民党内には、候補として名乗りを上げる議員も、特定議員を担ごうとする議員も出てこない静けさが漂っている。衆参ともに第一党でない完全な「野党総裁」になることもあってか、有力候補は続々と不出馬を表明するか、模様ながめを決め込む一方、「世代交代」を叫ぶ中堅・若手も独自候補を擁立するまでに至らないからだ。惨敗ショックが尾を引いているとはいえ、このままでは自民党は「人材難」だとの印象を与えかねない。 （水内茂幸） 先月３０日の衆院選後、自民党内は特別国会での首相指名選挙の候補者をめぐって混乱した。だが、首相指名直前に麻生太郎首相が総裁を辞任すると表明。これを受けて８日の両院議員総会では元農水相で同総会長の若林正俊参院議員に投票することで決まり、党内は「ポスト麻生」の行方が最大の関心となった。 しかし、「大本命」とされていた舛添要一厚生労働相や、昨
自民党再生会議が初会合「党員の自宅に床の間設置」など提言 - bogusnews
自民党は9日、衆院選惨敗後の再建策を検討する「再生会議」（座長：山本有二元金融担当相）の初会合を党本部で開いた。党内だけでなく外部有識者も集まった席上では 「党員の自宅に床の間を設置する」 など斬新な意見が出され盛り上がりを見せた。 新総裁を決める28日までが国民に“解党的出直し”の意気込みをアピールする正念場とあって、メンバーには森元首相や旅行作家の曽野綾子さんといったそうそうたる顔ぶれがずらり。活発に議論がおこなわれた。中でも選挙惨敗の主因とされる 「自民党員の人間力低下」 については、斬新な意見が相次いだ。 具体的な施策としては 党員の自宅に床の間を作らせる のほか、 落選の責任は当人50パーセント、親25パーセント、秘書25パーセント、一般有権者12.5パーセントであることを自覚させる 国民を厳しく「飼い馴らす」必要があることを党員にアピールして覚悟してもらう 外遊で飛行機を使わせ
asahi.com（朝日新聞社）：中高年男性の自殺、飲酒も関係 衝動性高める危険指摘 - 社会
中高年男性の自殺に飲酒が関係――。国立精神・神経センター自殺予防総合対策センター（東京）が遺族から聞き取り調査した結果、こんな傾向が浮かび上がってきた。自殺する１年以内に、アルコールで仕事に支障をきたすなどの問題を抱えていた事例が目立ったという。 主に０６年以降の自殺者について、精神科医らが遺族から自殺に至った経緯などを聴き、自殺の背景を分析。結果がまとまった男女４３事例をみると、中高年（３０〜６４歳）の男性２６人のうち、９人がアルコール問題を抱えていた。平均飲酒量は１日あたり日本酒換算で３．５合。大半は依存症にあたる状態で、うつ病にもかかっていた。 同センターは、「アルコールが衝動性を高め、行動に移す危険を高めている。今まで焦点が当てられてこなかったアルコール問題への対策が必要だ」と指摘。職場の健康対策でも、うつ病だけでなくアルコール問題も含めたメンタルヘルス対策が必要だとしている。
保守右派メディアはいつもコケる
「社会の木鐸」宣言 ラジオ関東は開局以来『洋楽のラジ関』の通称で親しまれ、横浜らしさの漂う洒脱な雰囲気、また港町ならではの輸入レコード盤[4]による洋楽に関する情報の速さやオンエアー数から、団塊世代の若年層を中心に人気を博していた。 その後も女性アイドル番組など幅広く扱っていたが創業に尽力した河野一郎の意を受けて経営にあたった遠山景久社長（当時）は、巨人戦ホームゲーム独占中継権獲得（1977年）を笠に着て、ワンマン体制を強化していたが、1982年に「社会の木鐸」宣言を行い、若者向け番組を敵視し大幅に削減。反共色の濃い論説や演歌を多く流す、中高齢層対象番組中心に編成を一変させ、職業運転手や一部保守的リスナー層に浸透した一方で、全体的には大幅な聴取率低下を招いたため、多くのスポンサーが撤退し、経営悪化が深刻になる。 (中略) 遠山は、意に沿わぬ局員を徹底的に左遷・解雇し、アナウンサーをキーパン
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
『「日本は大人になる憂鬱を味わっているのだ」 村上龍氏が政権交代で米紙に寄稿 - MSN産経ニュース』へのコメント
【特集】新機能を再現するフリーソフトで味わう“Windows 7”の魅力