スマートフォンの充電が1分で完了！？ 米・スタンフォード大学の研究チームがアルミニウムを使用したバッテリーを開発
米・スタンフォード大学の研究チームがアルミニウムを使用したバッテリーを開発しました。実験によれば、なんとスマートフォンのフル充電が1分ほどで完了したそうです。 アルミニウム・バッテリーは現在広く使用されているアルカリやリチウムのバッテリーに比べて安価で環境にやさしく、発火の危険性も低いため、それらの代替品としての役割に期待が寄せられています。 米・スタンフォード大学のプレスリリースより なにより充電のスピードが速く、試験用のバッテリーをスマートフォンにつないだ実験映像では1分で充電することに成功していました。その上、アルミニウム・バッテリーは7500回ほど繰り返し充電ができるそうです。リチウムイオンを用いた典型的なバッテリーが、およそ1000回充電が可能だというので、その凄さがよく分かります。 あっという間にフル充電 折っても大丈夫なんです また、折り曲げても大丈夫という驚きの柔軟性も他の
日本人はお米をたくさん食べていると思ったら大間違い 世界で比較したらまさかの順位に
トリップアドバイザーがさまざまな情報をインフォグラフィック化した「トリップグラフィックス」に「世界で一番おコメを食べているのはどこの国？」が公開されています。 それによると、世界で一番お米を食べているのはバングラデシュ。1日当たりの消費量は、日本のコンビニのおにぎりだと1日1人10個以上を消費している計算です。ランキングではラオス、カンボジア、ベトナム、インドネシアとアジア勢が続き、日本はまさかの50位という結果に。韓国や中国、インドをはじめ、ギニアやキューバ、パナマなどにも抜かれています。東南アジアやアフリカの国々を中心に世界中で食されていることが分かります。 お米料理のバリエーションは広く、ベトナムのフォー麺やインドネシアのナシゴレン、タイのカオマンガイなどさまざま。もち米を蒸したものや米粉から作るものまでたくさんあります。 advertisement 関連記事 好きなおにぎりがお茶づ
【主張】親の賠償責任 「日常感覚」に沿う判断だ（1/2ページ）
多くの人が、「それはそうだろう」と納得した判決ではないか。 １１歳の児童が蹴ったサッカーボールが校庭を飛び出し、これを避けようとしてバイクで転倒、負傷した８５歳の男性が、入院先の病院で誤嚥（ごえん）性肺炎のため亡くなった。 １、２審は児童の両親が監督責任を怠ったとして１千万円超の賠償を命じたが、最高裁は「通常は危険でない行為でたまたま人を死傷させた場合、親は賠償責任を負わない」などとして、原判決を破棄した。 不幸にして亡くなった男性は大変気の毒である。だが、被害救済を重視するあまり、無条件に保護者の責任を認める判断は、国民の理解を得られまい。 裁判員制度は、国民の司法参加によりその日常感覚や常識などを裁判に反映することなどを目的に導入された。損害賠償訴訟は制度の対象ではないが、すべての司法判断が国民の常識と乖離（かいり）すべきでないことは当然である。 児童は放課後、開放された校庭で友人らと
楽園はこちら側
「海外事情」に寄稿した文章です。許可を得てこちらに転載します（初稿）。書いたのは昨年１２月なのでデータはやや古くなりましたが、「総括」なので、内容は特に問題ないと思います。御覧ください。 緒言 日本の新型コロナ対策を「総括」、すなわち総合的なパースペクティブからまとめようとしたものが過去に２つ存在する。一つは、書籍になった「新型コロナ対応/民間臨時調査会 調査・検証報告書」[1]であり、もう一つは、政府が招聘した新型コロナウイルス感染対応に関する有識者会議が出した「新型コロナウイルス感染症へのこれまでの取組を踏まえた次の感染症危機に向けた中長期的な課題について」[2]である。 しかし、前者はどちらかというと「証言集」に近く、やや厳しい言い方をすれば、「個人の感想」集であり、属人的なものだった。データ解析、ファクトの解析には乏しかった。後者については政府に依頼されて役人が突貫工事でまとめたも
グーグルはなぜ新入社員に1800万円の給料を払うのか？ : アゴラ - ライブドアブログ
4月3日、労働基準法の改正法案が閣議決定された。特に問題がなければこの後に待っている国会審議も与党多数の状況で可決されるだろう。 この法案では「高度プロフェッショナル制度」を導入し、年収1075万円以上の高度な知識を使う専門職について、残業代の支払い対象から除く事となっている。これによって「労働時間ではなく成果で報酬が決まるようになる」と報じられている。 「残業代ゼロ法案」「過労死法案」と一部でひどく評判が悪いが、一部報道もこういった反対論もかなりの誤解、勘違い、間違いを含んでいる。 改正法案の話をする前に、なぜこういった法案が出てきたのか、現在の状況を丁寧に解きほぐして考えてみたいと思う。 ■労働時間＝成果＝報酬？ 従来、労働時間は成果に直結し、それが報酬となっていた。つまり「労働時間＝成果＝報酬」ということになる。 しかし現在、労働時間は必ずしも成果とは直結せず、結果として労
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１５年度予算成立 緊張感持って懸案に取り組め : 社説 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
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