「電マランス」で敵を倒すと「ωパワー」で女の子のおっぱいが大きくなるゲーム「オメガラビリンス」誕生 この国もうダメだな！
敵を倒せば倒すほど女の子のおっぱいが大きくなるというとんでもないコンセプトのゲーム「オメガラビリンス」が誕生してしまいました。もうダメだこの国！ 公式サイトからしてこれである 大きなおっぱいに憧れる絶壁娘・朱宮愛那 文字通り胸を膨らませるために冒険に出発します 大きなおっぱいに憧れる絶壁娘・朱宮愛那（あけみやあいな）たちが、どんな願いも叶えてくれるという「美の聖杯」を求めてダンジョンを冒険するローグライクRPG。入るたびにマップが変化する「ダンジョン自動生成」や「突入時は毎回レベル1から」「死亡時は全アイテムが消滅」など、基本システムは正統派ローグライクRPGと同様。ただし、それ以外は圧倒的におっぱいにフィーチャーしたゲームシステムです。 いわゆる「不思議のダンジョン」タイプのゲーム モンスターを倒すことで女子力を具現化した力「ω（オメガ）パワー」を獲得。「ωパワー」をおっぱいに溜めること
集団的自衛権～「立憲野蛮国」韓国と組んで何を守る？
この激しいタイトルから、嫌韓論者の妄言だと一笑にふされそうだが、韓国を「立憲野蛮国」と呼ぶにはそれだけの理由がある。 感情的で喧嘩っ早い国民性と言うネガテイブ・イメージがつきまとう韓国だが、その国民の並外れた努力により急速な経済成長を成し遂げ、短期間にGDPを筆頭とする多くの経済指標で世界のトップクラスに登り詰めてOECDメンバー入りした数少ない国であることは紛れも無い事実で、深甚の敬意に価する業績である。 こうして経済先進国入りした韓国だが、統治制度では三権分立やシビリアンコントロールなど「法治国家」の体裁を整えはしたものの、中身は全ての悪行を法律の名で行なったナチスドイツやアフリカ最悪の独裁者と言われるムガベ大統領が君臨するジンバブエに似て、権力側の恣意的統治に終始しており、日本と政治的価値を共有する国とは到底思えない。 松本徹三さんが言われるように「国民の生命、財産、自由、尊厳」を守
【主張】自民党と地方選 政治離れを加速するのか（1/3ページ）
投票率の低さ、相次ぐ無投票など、地方選の低迷が指摘されている。 政党や候補者に、明確な争点の設定などが求められるのは言うまでもない。だが、政権与党の自民党にして、責任をまっとうしているといえるだろうか。 ２０日告示の岩手県知事選は、自民、公明両党の支援を受けて現職に挑むはずだった無所属の参院議員が、直前になって立候補を取りやめた。 当選を確実視できないのが理由だというが、あまりにも安易な「不戦敗」の選択ではないか。有権者の「政治離れ」を加速させかねない。 安倍晋三首相の下で「１強多弱」の状況が続いているとはいえ、自民党には与党として地方選にどう臨むか、という基本姿勢が問われている。 岩手県知事選では、おのずと「復興」が大きな争点の一つになる。辞退した参院議員は、その行政に大きくかかわってきた。
【編集日誌】終わらない「歴史戦」
米グレンデール市（カリフォルニア州）で慰安婦像の撤去を求め活動している南カリフォルニア大学元教授の目良浩一さんによると、米国において「慰安婦＝性奴隷説」は依然、蔓延（まんえん）しているそうです。 実際、１５日に米サンフランシスコ市内に抗日記念館を開館した中国系団体の次なる目標は、同市議会で慰安婦像（碑）設置を支持する決議案を採択することだといいます。慰安婦問題を特集した本紙連載「歴史戦」の英日対訳版『Ｈｉｓｔｏｒｙ Ｗａｒｓ』では、彼ら中国系団体のねらいを詳述しています。 そもそも「歴史戦」の連載をはじめたのも、中国系などが流布してきた「慰安婦説」に対抗する必要があると考えたからでした。戦後７０年は終戦の日で一区切りつきましたが、まだまだ「歴史戦」は続きます。（編集局次長兼政治部長 有元隆志）
知的財産の活用 法改正を競争力向上に生かせ : 社説 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
今国会で、特許法と不正競争防止法が改正された。年内にも施行される見通しだ。 改正特許法は研究開発促進を、改正不正競争防止法は独自技術などの保護を目的としている。 特許などの知的財産は、企業の「稼ぐ力」を向上させ、経済発展の原動力となる大切な資源だ。今回の法改正によって、成長戦略の一環として、知財の活用・保護を後押しする狙いは妥当である。 改正特許法は、社員が仕事で行った発明（職務発明）の特許権を原則、「社員所有」から「企業所有」に切り替えるのが柱だ。 企業は現在、職務発明の特許を活用して事業展開する際、社員から特許権を買い取っている。 だが、対価を巡る訴訟は絶えない。青色ＬＥＤの開発でノーベル賞を受賞した中村修二氏と、勤務先だった日亜化学工業が争ったケースは典型と言える。 職務発明の特許権を企業所有とすることで、企業は訴訟リスクを気にせず、研究開発に注力できるようになると期待される。 気が
安保法案審議 成立後に向けた検討は当然だ : 社説 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
国会で審議中の法案が成立した場合に備えて、各府省が法案を円滑に施行できるよう検討しておくのは当然のことだ。 参院特別委員会が安全保障関連法案の審議を８日ぶりに再開した。法案成立後の「主要検討事項」などを記した防衛省統合幕僚監部の内部資料を巡る政府答弁に共産党が「納得できない」と反発し、審議が中断していた。 中谷防衛相は、資料が５月下旬に作成されたことを認め、「私の指示の範囲内のものであり、シビリアンコントロール（文民統制）上、問題はない」と強調した。 資料は、自衛隊幹部ら約３５０人のテレビ会議で使用された。主要検討事項として、南シナ海での警戒監視活動や、南スーダンでの国連平和維持活動（ＰＫＯ）での「駆けつけ警護」任務の追加などを列挙している。 法案成立後、自衛隊がどんな課題に直面するか、いかに準備すべきか。これらを様々な観点から事前に検討・協議しておくことは必要な手続きだ。むしろ、検討しな
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