子宮内膜症、経過報告。｜ラウドバンドのベース女子道
20代〜40代の女性の5〜10%の方がなっているという子宮内膜症。 子宮内膜が何でか原因はわからないけど他の臓器にくっ付いて子宮以外で生理が起こる病気です。(大腸についたりヘソについたり、肺についちゃう人まで。) そーすると本来起こらないところで生理が起きるので、剥がれた内膜と血液の出口がないゆえそこで固まっていくという。 固まりができて、周りの臓器と癒着しちゃったりする。 そんな病気が卵巣に出来たチョコレート嚢胞というものの治療を今、治験でしております！ www.bassnana.net 治験薬を飲み始めて１ヶ月 私は、治療費がかからない&負担軽減費をもらえる治験というボランティアで治療してます。 日本では許可の降りてない薬の試験治療です。 半月目までは激痛ではなく、耐えられるけど常にお腹に違和感というか鉛玉でも入ってんじゃないかっていう鈍痛は変わらず。 ただただウザい笑 最近は下腹部だ
原発避難 施設任せ/介護・医療機関の計画 保団連が実態調査/鹿児島 自治体の説明なしが圧倒的
全国保険医団体連合会（保団連・住江憲勇会長）は１１日、原発立地地域または周辺地域である鹿児島、佐賀、静岡、滋賀の各県の保険医協会が実施した医療機関や介護施設の管理者への原発避難計画の実態に関するアンケート結果を発表しました。避難計画が施設任せになっている実態が明らかになりました。保団連は、避難計画の不備が明らかになったなかで「原発再稼働は認められない」と強調しました。 原子力災害対策指針では、原発から約３０キロ圏内の自治体に対して防災計画の作成が義務付けられています。しかし、ほとんどの自治体では入所者の避難先や避難方法などの具体的な避難計画は各施設が策定することになっています。 鹿児島県では、九州電力川内原発から３０キロ圏を含む市町内の７１１施設に対してアンケートを実施（回答率２８・１％）。避難計画を作成済み施設は８施設、今後作成予定は２４施設、未作成が１６５という結果でした。作成しなかっ
筋痛性脳脊髄炎 ３割ほぼ寝たきり/日常生活が困難なほどに強い疲労と痛み/厚労省調査で実態明らかに
日常生活が困難になるほどの強い疲労と頭痛、筋肉痛などがつづく「筋痛性脳脊髄炎」（慢性疲労症候群）の患者の３割が、ほとんど寝たきりの重症患者であることが、厚生労働省の委託を受けた聖マリアンナ医科大学による調査（実施責任者・遊道和雄難病治療研究センター長）で分かりました。（西口友紀恵） 国際学会の報告では、患者の２５％が寝たきりなどの重症とされてきましたが、日本でも同様の実態と分かったのは初めて。重症患者は通院すら困難なため、医療機関も患者の実態を把握できていませんでした。 家族の支援に依存 同疾患の患者は推定で約３０万人。詳しい病態は不明で、有効な治療法もありません。 調査対象者は、医療機関で診断された男女計２５１人（平均４１・８歳）。調査票を郵送し、それをもとに電話・訪問による聞き取りも行いました。男女比はほぼ２対８で、平均年齢は４２歳、発症の平均年齢は３１歳でした。 日常生活の困難度を１
お金なく医療機関へ受診遅れ/昨年１年で５６人死亡/「氷山の一角」 民医連が調査
全日本民主医療機関連合会（全日本民医連）は２２日、お金がなく医療機関への受診が遅れ亡くなった人が２０１４年の１年間で５６人に上ると発表しました。調査は全日本民医連に加盟する６４８の病院・診療所を対象にしたもので、今回で９回目です。 このうち男性が８０％、６５歳未満が５５％でした。雇用形態は無職が４６％、年金受給者が２１％、非正規雇用が２０％になりました。 保険証のない無保険者や、医療費を全額自己負担し後日払い戻しを申請する「資格証明書」、有効期間の限られた「短期保険証」を持つ人は５９％でした。 無保険や資格証明書、短期保険証になった理由として、７９％が高すぎる保険料をあげています。死因の７割ががんで、受診して数週間～数カ月で亡くなる事例が多数にのぼります。 岸本啓介・事務局長は「事例は氷山の一角。近年は働きざかりにも広がっている」と強調。高すぎる国保料の引き下げ、窓口負担の軽減、無料低額診
医療保険改悪案の狙い/小池副委員長に聞く
安倍内閣が今国会で成立をねらっている医療保険制度改悪法案について、日本共産党の小池晃副委員長（政策委員長）に聞きました。 医療費抑制進める仕組み 第１の問題は、国民健康保険について制度発足以来の大改悪を行い、医療費削減の仕組みをつくることです。 国保の財政運営が市町村から都道府県に移管されます。保険料の額は引き続き市町村が決めますが、都道府県が「標準保険料率」を示すことになります。これまで住民の運動や日本共産党の論戦で一般会計からの繰り入れで保険料を軽減させてきました。今後は、標準保険料率をもとに繰り入れをやめさせる指導が行われ、保険料の値上げや取り立て、保険証取り上げなどがいっそう強まります。 自治体の要求に押されて国は３４００億円の公費を投入することになりました。これと引き換えに、今後市町村による繰り入れをやめさせる圧力も働いてくることは必至です。 さらに、国保の「都道府県化」と、都道
認知症施策 精神科病院関与を強化/政府、「新プラン」に盛る/「世界の流れに逆行」 現場から批判の声
政府が１月２７日に打ち出した「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」。柱の一つの医療・介護などの提供について、各所で精神科病院のかかわりが強められる内容が盛り込まれました。「認知症は初期からの適切なケアがあれば多くが在宅で暮らせる」との認知症ケアの世界的な流れにも逆行すると、医療・ケアに携わる現場から批判の声が上がっています。 今回問題になっているのは新プランの七つの柱の一つ、「認知症の容態に応じた適時・適切な医療・介護等の提供」の部分です。 新プランは、１月７日に「案」が自民党の介護プロジェクトチームに示されたあと、修正、確定されました。 当初案では認知症の人の精神科病院入院について、「必要性を見極めた上で、高度な専門的医療サービスを短期的・集中的に提供する場」となっていました。 確定版では「短期的」の部分を削除。徘徊（はいかい）や物とられ妄想、幻覚、暴力など慢性の行動・心理症状（
「新オレンジプラン」 病院関与強調、現場に驚き/国民参加の認知症ケアこそ
１月末に政府が発表した認知症施策の「新オレンジプラン」で、精神科病院の関与が大きくなるように当初案が変更された問題。長年、地域で認知症の医療とケアにとりくんでいる首都圏の開業医師は「精神科病院等の『司令塔機能』が重要、などと強調されて、とても驚いている。劇的な変更で大きな問題を含んでいる」と指摘します。 日本は世界に例を見ないほど精神科病床と長期入院患者が多く（１年以上が２０万人超）、精神科病院に入院している認知症患者は約５万３０００人に上り、うち約３万人は１年以上の長期にわたるとされます。 ２０００年代の早くから認知症の国家戦略をもち、取り組みを強めてきた欧州諸国では、実践の積み重ねから「認知症は初期からの適切なケアがあれば多くが在宅で暮らせる」と、住み慣れた地域で暮らせるよう早期診断・早期支援を土台に、認知症にやさしい地域づくり、サービスの提供を目ざしています。 １３年に海外５カ国の認
指定難病６１０候補提示/厚労省委 検討の４１疾病を了承
厚生労働省の指定難病検討委員会(委員長･千葉勉京都大学大学院教授）は４日、難病法(1月施行)に基づき今夏から医療費助成の対象となる｢指定難病｣の検討を行いました。すでに１１０疾病が指定難病になっています。 同省は、国の難病対策の中で研究されてきた疾病と、子どもの難治性・慢性疾病の治療研究の対象疾病の中から、指定難病の候補として６１０疾病を提示。この中から、難病の定義に基づく要件を満たしているか一つひとつの疾病を検討し、今夏より医療費助成の対象となる約２００疾病を選定します。 同日、検討したのは先天性ミオパチーやレット症候群など４１疾病。委員から異論はでず、同委員会は指定難病の対象候補とすることで了承しました。 今回了承された疾病の一つにアイザックス症候群があります。 患者でアイザックス症候群りんごの会代表の和田美紀さん（３９）＝鹿児島市＝は「率直にうれしく思う。署名活動を手伝ってくださった
子どもたち 心配な口の中/「要受診」でも歯科に行かず 小学生半分 中学生３分の２/３府県で調査
学校歯科検診で、歯科の「受診が必要」と診断された小学生の半分、中学生の３分の２が受診していなかったことが、大阪府歯科保険医協会、長野、宮城の県保険医協会の調査で分かりました。 府・県内の小・中学校にたいし、検診で「要受診」となった子どものうち、実際に受診した数などを、養護教諭らの協力を得て調べました（２０１２～１３年度）。 その結果、「要受診」とされた小学生の受診率は、大阪４９％、長野５７％、宮城５０％、中学生は大阪２６％、長野３８％、宮城３４％など、深刻な実態が共通していました。 口腔崩壊の事例多数 また、口腔（こうくう）内が「崩壊状態」（１人でむし歯が１０本以上ある、歯の根しか残っていないような未処置歯が何本もあるなど）とみられる子どもがいたかどうかについて、「いた」と答えたのは小学校で大阪５３％、長野４８％、宮城５４％、中学校では大阪３６％、長野３９％、宮城６３％でした。「口腔崩壊」
重症認定受け負担軽減/難病５６疾病の医療費
現行の難病対策で医療費助成の対象となる５６疾病の患者のうち既認定者については、３年間の経過措置で２０１７年までは、難病法の施行（来年１月）後も、「重症患者」の認定基準が残ります。（表） 「一般」の既認定者であれば症状が悪化した場合、来年以降も現行の重症患者認定を受けて、月額の負担上減額がさらに軽減されます。 新制度では、対象疾病の患者でも症状によっては対象外になることがありますが、既認定者は、症状が良くなっても経過措置の３年間は制度からはずれません。ただし、年内に新制度の医療費助成の申請をしなければなりません。 日本難病・疾病団体協議会の水谷幸司事務局長は「行政窓口が閉まる２６日以降でも、３１日までの消印で郵送すれば有効です。忘れずに申請しましょう」と話しています。 重症患者のうち人工呼吸器などを装着する患者の自己負担は、新制度で月額１千円です。 重症患者は現行では、医療費の自己負担がゼロ
エボラ熱 ゼロめざす/国連総長 西アフリカ歴訪
国連の潘基文（パン・ギムン）事務総長は１８～２０日、エボラ出血熱の感染が拡大する西アフリカのリベリア、シエラレオネ、マリ、ギニアの４カ国と「国連エボラ緊急対応派遣団」（ＵＮＭＥＥＲ）本部のあるガーナを歴訪しました。潘氏がエボラ熱流行地域を訪問するのは初めて。各国で、国連が流行の根絶に全力を尽くすと強調しました。 感染拡大地域へ初 ロイター通信などによると、潘氏はリベリアでサーリーフ大統領と会談。終了後の記者会見で潘氏は「今は手を緩めるときではない。われわれは、たった一つの感染が流行の引き金を引く可能性のあることを目の当たりにしてきた」と述べ、感染者ゼロを目指すことが目標だと強調しました。 シエラレオネでは首都フリータウン郊外にあるエボラ治療センターを訪問。看護中にエボラ熱に感染し、その後回復した看護師のレベッカ・ジョンソンさん(２８)と懇談しました。ギニアの首都コナクリでは、国連職員らに対
エボラ熱 検疫体制強化/小池議員の質問に厚労省発表
西アフリカを中心に感染拡大しているエボラ出血熱の問題で厚生労働省は９日、国内侵入を防ぐ検疫体制を強化するため、青森、高松、鹿児島など２１カ所の空港に看護師などを検疫官として３０人増員配置すると発表しました。来年１月から順次配置し、うち１９カ所は検疫官が常駐します。 抜本的増員を求めた日本共産党の小池晃参院議員の国会質問（１１月６日）を受けたもの。同省は検査体制強化へ、国立感染症研究所の研究員の２人増員も明らかにしました。 現在、検疫を行う空港は全国３０カ所あるものの、１１カ所では出張で対応しています。検疫官は定員（３８４人）割れしているうえ、２４時間空港では３交代で対応するなど、増員を求める声が上がっていました。 小池議員は、海外渡航者が増加している一方、検疫所や感染症研究所の予算が年々削られてきた実態を示し、「総定員法の枠を外してでも、国民の生命と安全を守る検疫官の抜本的増員が必要だ」と
薬物依存症/「必要な治療受けられず」/塩川氏質問主意書に答弁書
日本共産党の塩川鉄也前衆院議員が衆院解散前、薬物依存症者の治療や社会復帰のための支援の充実・強化を求めた質問主意書への答弁書がこのほど閣議決定され、衆議院に送付されました。 答弁書は、「依存症の症状を有する者が必要な治療を受けられていないという現状」があると指摘し、２０１４年度から依存症治療拠点機関設置運営事業を新たに実施していることや、１５年度の予算概算要求に、より多くの精神保健福祉センターや医療機関での治療・回復プログラム実施を盛り込んでいることを説明しています。 依存症者が必要な治療を受ける環境の整備を「喫緊の課題」としている以上、支援策のいっそうの拡充が求められています。 塩川氏が、居住地や刑務所、治療施設など転々とする依存症者について、生活保護や障害者総合支援法の支援をうける際に決定機関（市町村）がどこになるのか関係市町村の調整で困難が生じている問題を質問したのに対し、答弁書は「
米２州 エボラ対策/西アフリカ３国渡航の医療従事者 ２１日間隔離措置
ＮＹの医師 感染を確認 【ワシントン＝洞口昇幸】米疾病対策センター（ＣＤＣ）は２４日、エボラ出血熱の陽性反応を示していたニューヨーク市在住の男性医師について、感染を確認したと発表しました。これを受け、ニューヨーク、ニュージャージーの両州知事は同日記者会見し、エボラ熱が流行している西アフリカの３カ国、リベリア、シエラレオネ、ギニアから渡航した医療従事者全員に対し、政府の現方針よりも厳しい、２１日間の隔離措置などを実施すると発表しました。 隔離の対象となるのは、ジョン・Ｆ・ケネディ空港とニューアーク空港に到着する医療従事者で、医療関係者でなくとも、エボラ感染者に直接接触した人は隔離に応じる義務があります。 現在、米政府は３カ国からの渡航者の入国窓口を、ニューヨークのジョン・Ｆ・ケネディ空港やニュージャージー州のニューアーク空港など国内５空港に限定。渡航者全員への体温測定を実施していました。２７
第４１回赤旗まつり/ハンセン病問題交流会/今回も行います/２日午後
（写真）前回赤旗まつりで、「ハンセン病問題はまだ終わっていない」と語る谺雄二さん（左）と参加者＝2010年 前回赤旗まつりで好評のハンセン病問題交流会を今回も、１１月２日（日）午後３時３０分から「消費税増税反対コーナー」のテントを借りて行います。 主催は、「日本共産党と解決するハンセン問題青年ネットワーク（通称・ハンセン青年ネット）」。 イベントは２部形式。第１部は、映画「熊笹の遺言」の上映会です。群馬・草津町にある栗生楽泉園（くりうらくせんえん）に暮らすハンセン病元患者のみなさんたちを追った作品です。 第２部では、「トーク企画 ハンセン病問題は今どうなっているの？」。最新の現状報告、療養所・入所者・退所者が抱える課題は何かなどについて討論します。 両企画を通して、ハンセン病のそもそもを知ってもらうとともに、現状と問題点を明らかにします。ハンセン病国家賠償訴訟など患者の人権回復のためにたた
世銀会議「エボラ対策 支援強化を」/西アフリカ諸国が訴え/死者３８００人超 医療体制が崩壊
【ワシントン＝島田峰隆】世界銀行は９日、ワシントン市内で、西アフリカ諸国で猛威を振るっているエボラ出血熱の対策を協議する国際会議を開きました。西アフリカ諸国の大統領らが演説して惨状を訴え、緊急の支援策を大幅に強めるよう世界各国に求めました。 国連によると、西アフリカのギニア、リベリア、シエラレオネではこれまでの感染者が８０００人を超え、３８００人以上が死亡。医療関係者も２００人以上が亡くなりました。 シエラレオネのコロマ大統領はテレビ電話で「国民が亡くなり、子どもたちは孤児になっている｣と強調｡医療関係者が亡くなり医療システムが破壊されていることや、感染者の３分の２以上が１５～５０歳の国民で経済活動に深刻な影響が出ていることを指摘しました。 同大統領は「この悲劇は世界の人々の安寧と安全を脅かす」と警告。「紙の上での約束も良いが現場での実際の援助が最良だ」と述べ、国際的な支援を早急に強めるよ
若手記者が行ったハンセン病「重監房」/群馬・草津町の栗生楽泉園/人権の原点を見た
ハンセン病を知っていますか？ 国は患者を強制隔離するなど、非人道的な政策を９０年にわたり続けました。その象徴が、「重監房」と呼ばれた施設です。今年４月、群馬県草津町の国立ハンセン病療養所・栗生楽泉園（くりうらくせんえん）に「重監房資料館」が開館しました。「ハンセン病というだけで、なぜ人として普通に生きる権利を奪われなければいけなかったのか」。「しんぶん赤旗」若手記者７人で訪ねました。(北野ひろみ) 栗生楽泉園の入り口から数分歩くと、薄暗くひっそりとした木々に囲まれた場所に「重監房」の遺構がありました。 重監房は正式名称を「特別病室」といいます。１９３８年に同園に設置され、４７年まで使用されました。「病室」とは名ばかりで治療は行われず、全国の療養所から「反抗的」とされた人たちを閉じ込めるための“独房”でした。 資料館では、この独房の一部が原寸大で再現されています。 高さ４メートルのコンクリー
エボラ死者１９００人超す/ＷＨＯ 例がない大規模・深刻
世界保健機関（ＷＨＯ)のマーガレット･チャン事務局長は３日、西アフリカで感染が拡大・継続するエボラ出血熱に関し「死者が１９００人を超え、感染者数は約３５００人に達した」と明らかにしました。８月２８日の発表から死者は３５０人近く急増しています。 チャン氏は「今回の感染拡大は過去に例がないほど大規模、深刻、かつ複雑だ」と危機感を表明し、封じ込めが容易ではないと強調。ＷＨＯは８月、症例の急激な拡大を受け「緊急事態」を宣言するも、現在まで感染者の増加を抑制できていません。 米疾病予防管理センターのトーマス・ケニオン氏はロイター通信に対し「手に追えない状況になりつつある」と述べ、エボラ出血熱を抑制できている地域はどこにもないとの考えを示しました。 対策を担当する国連のナバロ調整官は、感染封じ込めに向けた物資を西アフリカ諸国に供給するために「少なくとも６億ドル（約６３０億円）が必要だ」と訴えました。Ｗ
きょうの潮流 2014年9月3日(水)
古代ギリシャの医学者ヒポクラテスは、熱病マラリアの原因が沼地の悪い空気にあると述べていました。蚊による媒介が明らかになる１９世紀末まで、人々はそう思ってきました▼マラリアの語源はイタリア語の「悪い空気」。現在のローマの玄関口レオナルド・ダビンチ空港周辺は沼地が多く、２０世紀の初頭までは世界有数のマラリア流行地だったといいます（『疫病は警告する』）▼長く人類と格闘してきたマラリア。いまも中央アフリカでは年間５０万人弱が脅威にさらされ、豪雨によって感染者が増大しています。西アフリカではエボラ出血熱が猛威をふるい、死者が最も多いリベリアでは１週間で新たに３００人の感染者が確認されました▼世界保健機関（ＷＨＯ）は感染が２万人をこえる恐れがあると警告。中東でひろがった「ＭＥＲＳ（マーズ）」は欧米に飛び火しています。日本でも、熱帯地域で流行するデング熱が約７０年ぶりに確認され、感染者が増えています▼海
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