貧しい人のほうが、デジタル娯楽に多くの時間を費やしている | スラド IT
社会的地位の低い親を持つ子供は、デジタル娯楽の誘惑から逃れられない傾向があるそうだ（本家/.、The New York Times記事）。 子供がFacebookやゲームにのめりこんでしまった時にそれを注意出来る親がいなければ、子供の勉強時間が減ってしまい、ひいては子供が将来、経済的に豊かな生活を送るのを阻害する原因ともなりかねない。しかし貧しい家庭では親も子供も、大々的に宣伝された娯楽システムに多くの時間と金を注ぎ込む傾向があり、PCやスマートフォン、ゲーム機などの電子機器は非建設的な活動にのみ使用していることが多いという。 インターネットが普及し、PCも購入しやすい価格となって多くの人がPCを持つようになったものの、これでは経済格差はなかなか縮まらない。
「お前の城門から、大事な天守閣が丸見えだぞ？」 衝撃の新ジャンル「お城でBL」が発売
※本ページはアフィリエイトプログラムによる収益を得ています A5判 1,260円で、2012年05月29日発売 日本が誇る「HENTAI」産業の歴史にまた建てる必要のなかった金字塔が打ち建てられた。5月29日、一迅社から発売された「お城でBL」だ。 何を言っているのか分からないと思うので説明すると、この本は由緒正しき日本の名城を擬人化し、武将の城攻めを男同士の絡みに見立てて描いたボーイズラブ本だそう。説明しても何を言っているのか分かりませんね。 徳川家康の大阪城攻めや板垣退助の会津若松城攻めなど数々の歴史的戦争が、余すところなくBL化されて収録されている。「日本の城の落とし方をBLで読み解く」がコンセプトになっており、城や人物紹介は意外にマジメ。驚いたことに全年齢対象なので、学生の娘さんの勉強の助けとしても使えるかもしれない。もっとも、成績と引き換えに大切な思春期の何かを……（以下略）。
【ロンドン五輪】水も禁止！ 五輪の売店はボッタクリか？ 家族で昼食５千円！ ＋（1/3ページ） - MSN産経ニュース
ロンドン五輪では、１００ミリリットル以上の液体の持ち込みが禁止される。液体爆弾、もしくは生物兵器や猛毒によるテロを防止するための措置だ。航空各社でも２００６年から液体の持ち込みが禁止されており、それと同様に、液体のほか、エアゾール、ジェル、過剰な量の食べ物もＮＧとされる。アルコールやピクニック用のバスケット、クーラーボックスなども持ち込むことができない。 もし、持ち込もうとすれば、入り口で没収。このため、来場者はオリンピック・パーク内の売店で飲み物や食べ物を買わなければならないのだ。セキュリティー上、致し方ない措置とはいえ、競技場内の値段設定が「ボッタクリではないか？」との批判も出ている。 例えば、ミネラルウオーターは１．６ポンド（約２００円）、コーヒー２．６ポンド（約３２０円）、３３０ｍｌのハイネケンビールは４．２ポンド（約５１０円）、１／４サイズのボトルワインは４．８ポンド（約５８０円
覚醒剤密売ネトゲ仲間「２ちゃんの販売は簡単」 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
インターネットのゲームで知り合った男女５人が国内最大のネット掲示板「２ちゃんねる」で覚醒剤を密売するなどしていたとして覚醒剤取締法違反容疑で逮捕、起訴された事件で、５人が「『２ちゃんねる』での覚醒剤の販売は簡単で、購入者に会わなくていいため気軽だった」などと供述していることがわかった。 ５人は２６都道府県の主婦、会社員、タクシー運転手など幅広い層を対象に密売し、数千万円を売り上げていたという。 九州厚生局麻薬取締部によると、５人は「２ちゃんねる」の掲示板に「アイス・氷（覚醒剤の隠語）」「女性も安心、お客様の安全第一」「お試し注文できます」などと書き込み、他人名義の携帯電話のメールアドレスを添えて客と連絡を取り合っていた。その後、他人名義の口座を伝え、代金を受けとり、宅配などで商品を渡していたという。
アメリカの本国回帰トレンドを日本にも。 : 外から見る日本、見られる日本人
2012年05月31日10:00 カテゴリ北米経済日本経済 アメリカの本国回帰トレンドを日本にも。 英語でreshoringの意味を調べても案外適当な訳が出てきません。とりあえず本国回帰としておきましょう。 アメリカで本国回帰が大きな流れになりつつあり産業、特に製造業の海外拠点から国内へのシフトが目に付くようになってきました。理由は海外、特に狭義の意味で中国の製造コストが上昇、運賃や労働効率性を考えればアメリカ本国で製造しても競争力を維持できるようになってきたのです。 事実、アメリカの工場労働者がこの２年で約４３万人増加しています。特にアメリカ東部の人口が６割ぐらいを占めることからのアメリカ北東部に工場を作るなど輸送コストの戦略的位置づけも考えられるようになっています。また、海外自動車会社はアメリカ南東部の州にその誘致活動の成果もあり、どんどん工場を作っています。 一昔前、アメリカからは製
昭和的「クラシック音楽の教養」を埋葬する
ドイツのクラシックの名歌手ディートリヒ・フィッシャー=ディースカウ（ＤＦＤ）氏の訃報に続いて、日本での声楽界の重鎮であった畑中良輔氏の訃報、更には評論家の吉田秀和氏の訃報にまで接するとは思いませんでした。 思えば１９７０年代から８０年代にかけて、ＤＦＤ氏は何度も日本にやってきてシューベルトの『冬の旅』に代表されるドイツ歌曲を紹介し、声楽の専門家であった畑中氏がそれを批評し、文学的な表現を加えた吉田氏が加えた評論は更に幅広く読まれるという時代があったわけです。そうした時代は、この３人の訃報によって遠い過去となりました。 ＤＦＤ氏について言えば、氏の歌唱は理知的に過ぎて冷たいなどと言う人もいますが、例えば『冬の旅』のように絶望的にレベルの低い歌詞と、絶望的にレベルの高い作曲に断裂した楽曲の場合、あそこまで表現の幅を広げていってフィクション性を高め、純粋なアートにしてしまうという行き方は「あり」
日本脱出！
一昨日のアゴラ記事、日本から本社が消える日に対し多くのご批判を頂戴した。中には、わざわざメールアドレスを調べてメールを送って来られた方もおられた。 熱心に記事を読んで戴くのはありがたい限りである。しかしながら、批判の論点が今一つ承服しかねるものが多い。露骨に言ってしまえば、「自分は現在とある企業の本社に勤務している」、「従って、そんな事が起こっては困る」、「お前の言っている事は間違っている」という、どうも自己本位な理屈に思えるのである。 決して机上の空論を記事にした訳ではない。パナソニックという、日本を代表する超巨大企業に今起こっている事を取り上げただけである。同社は、創業者松下幸之助氏の遺訓を継ぎ歴代の経営者が「家族経営」を踏襲して来た事で有名である。 そのパナソニックが、かくも豹変する事の意味は矢張り真摯に受け止めるべきと思う。そして、パナソニックに起こった事が、同じ家電メーカーのシャ
増税論議に思うこと
私は野田総理の増税について、これまで 51:49 くらいで増税に賛成だった（賛成の理由は、私の元ブログに書いた）。しかし、この一、二週間で考えが揺らいで賛否がひっくり返りそうである。原因は自民党の動きにある。 最近、自民党内の 「老・青」 対立が報じられるようになった。派閥の領袖クラスが 「大連立」 による増税に前向きで、執行部に圧力をかけているという。これは 「大連立内閣」 の暁には、自民党の派閥領袖クラスが入閣する青写真があってのことだろう。 もう一つ、先週自民党の調査会が 「国土強靱化基本法案」 なる公共事業拡大政策を打ち出し、６月にも国会提出する、のだそうだ（毎日5/23報道）。 「旧い顔ぶれ」 というだけでアレルギー反応を起こすつもりはない。この数年、「世代交代」 の無惨な失敗を何度も見せられてきたから、「旧い顔ぶれ即不可」 と決めつける訳にもいかない。しかし、「２００兆円の公共
シャープに期待したい事 --- 岩田 智司
前回の投稿についてご意見頂戴しました。ありがとうございます。アップルも購入者・消費者としての顧客を完全に無視している訳ではないと、私ももちろんそう思います。ただ、圧倒的な価値観を生み出す創造の始まりは、一般消費者ではなく個人（投稿内容上ですとジョブスさん）であって、商品を最終手にする出口からは新しい価値は生まれないのでは？ として考えてみました。 今回は、価値創造を繰り返す事が命題であろう家電メーカーの経営者と生み出される物の理想について投稿させて頂きます。 先週まで日経新聞にて連載となっておりました記事「シャープの決断（迫真)」について、ご覧になった方も多いかと思います。この連載が社員向けなのか、株主及び銀行向け宣伝なのかは横に置いておいて、素直に面白い記事だと感じています。 経営者と一括りに言っても、事業内容・組織形態ももちろんですが、現状の立ち位置で振る舞い方がより大きくかわってくる
世代間搾取を防ぐ選挙制度改革
前回は、高齢者が政治勢力として多数派になりつつある現状と、その高齢者の年金、医療、介護等に関する「本音」をデータや政府のアンケート調査結果により検討してきた。その結果、世代間格差の大部分を占める社会保障制度の改革に関して、若い世代の負担軽減は現状を前提とすると全く望めないことが明らかになった。なぜなら、社会保障制度改革は広く国民の合意が必要であるものの、その決定権を握る高齢者の嗜好が余りに利己的であるからだ。 若者の投票価値を回復するために 要すれば、世代間格差問題の解決と政治過程は表裏一体の関係にあるため、今後、一層の高齢化が進展することを考えると、高齢世代による若者世代に対する世代間搾取が政治的に強化される可能性が強く懸念される。 そこで、高齢者の政治的なパワーを削ぎ、若者世代の政治的パワーを強化するための方途が必要になってくるが、地方に多い高齢者と都市に多い若者の投票価値のバランスを
「機動戦士ガンダム」から見える日本人の甘えの価値観
「機動戦士ガンダム」という戦争をテーマにしたアニメーションの最新作の「機動戦士ガンダムUC（ユニコーン）」という各60分、全7巻で発表されるオリジナルアニメシリーズが高い評判を集めている。現在の日本で製作されるアニメーションでは、確実に最高のクオリティだ。5月19日から、最新の「エピソード５」インターネットを通じたオンデマンド配信が始まった。 ただ、それが極めて数百年に及ぶ、日本人的な世界観を反映した物語であることを最近意識するようになっている。これは満州国の建国を仕掛けた張本人である、石原完爾にも同じようにあるように思える。 ガンダムは現代の「幻想の共同体」 池田先生が主催する「アゴラ読書塾」で、1月から続いている「日本人論」シリーズに私は参加し続けている。そして、とにかく随所に日本人は、文化的な土台に基づいた価値観による特有の行動パターンを持っていることを強く感じるようになっている。終
【主張】原子力規制 原発潰しの道具にするな - MSN産経ニュース
原子力発電の新しい規制組織を設置するための法案審議が国会で始まった。原発の安全性向上だけでなく、国のエネルギー安全保障を左右する組織である。国民は規制と活用の両面を冷静に見極めることが肝要だ。 国会では２案が審議されている。政府による「原子力規制庁設置関連法案」と自民、公明両党の「原子力規制委員会設置法案」だ。 両法案に一長一短はあるのだが、厳格度でみれば、自公案の方がより強い。民主党が野党時代に主張していた原子力安全規制への取り組みを、今回の法案では現実路線に戻しているのに対し、自公案は、かつての民主党案に近いものとなっているからだ。 その最たる部分が規制組織の性格だ。政府案は原子力規制庁を環境省の外局としている。これに対し、自公案では国家行政組織法第３条に基づく高い独立性が付与された原子力規制委員会だ。 規制組織の独立性が高ければ、原発の運用サイドにいる経済産業省などの圧力に対抗するこ
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原子力規制組織 緊急時には首相指示が要る : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【産経抄】５月３１日 - MSN産経ニュース