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私はこの数年、一度も日本へ帰っていないのだが、日本に関する情報は主にメディアから得ている。メディアと言っても、所謂、テレビや新聞などの伝統的メディアは実はあまり見ておらず、ほとんどが信頼できる人のブログや、SNSなどの情報である。 懐かしの勝間和代も言っていたが、テレビや新聞、雑誌などのマスメディアは時間当たりの情報の密度が低い上に、かなり恣意的に操作されている。大本営発表を疑いなき真実として受け止めている大衆には、海外から見ていると薄気味悪さすら感じる。 2極化が起きているのは仕事や収入だけではなく、何と言っても情報取得能力の2極化が問題だ。これだけネットが発達した時代に、受動的な情報のみしか入手できない「考えられない大衆」と、自ら散策して有益な情報を取得し「考える人」との格差が、とてつもなく大きくなっていると感じている。まさにデジタルディバイドだ。 これに加えて、日本には固有の「老害」
園田監督辞任 選手を追い詰めた責任は重い(2月1日付・読売社説) 日本の女子柔道を担う選手たちに連名で暴力行為を告発された監督が辞任の意向を表明した。 選手たちを精神的にも追い詰めた監督に指導者を続ける資格はない。 告発されていたのは、警視庁所属で全日本女子監督の園田隆二氏だ。記者会見で「私の行動、言動で選手に迷惑をかけたことを反省している」と謝罪した。柔道界の信頼を失墜させた責任は重い。 ロンドン五輪の代表を含む15人の選手が昨年12月、「暴力とパワーハラスメント(職権による人権侵害)を受けた」とする告発文書を日本オリンピック委員会(JOC)に提出したことで「事件」が表面化した。 選手たちは五輪の強化合宿などの際、園田監督と男性コーチから素手や竹刀などで暴行を受けた。不服を訴えると、「代表から外すぞ」と脅されたという。 JOCから告発文書を受けた全日本柔道連盟(全柔連)は、監督からの聞き
下村博文文部科学相は15日、公立小中高校で土曜授業を実施する学校週6日制について「実現するために何が課題か省内で整理している」と述べ、導入に向けた検討を始めたことを明らかにした。自民党が政権公約に掲げていた。 授業時間を確保し、子供の学力向上につなげたい考え。社会に定着した週5日制を変更するには、教員の労働条件や、学校や地域のスポーツ活動、行事などの在り方についての見直しも必要で、週6日制の実現には曲折も予想される。 下村文科相は記者会見で「世論の理解はあると思う。方向性については検討し直す内容ではない」と述べ、政府が近く官邸に設置する教育再生実行会議での検討課題にはしない方針を示した。今後、導入に向けた具体的なスケジュールを詰める。
2012年の4月からは「お金を稼ぐ」が大きなゴールになりました。目下継続中でありまして、毎月20〜50万円程度の売上をコンスタントに稼ぐことができるようになりました。 最近強く意識しているのは「文章能力、表現力を向上させる」という点です。希望としては、ぼくは一生、文章表現を仕事にしていこうと考えています。プロの作家、プロのライターという仕事ですね(将来的には小説も書きたいと思っています)。まだまだ書く能力は低いので、こうして日々文章を書き、トレーニングをしているわけです。 というわけで、まず大切なことは、目的を明確にすることです。ブログを書こうとしている、書いているみなさんは、ぜひ一度目的を明確にすると良いと思います。 はじめはぼんやりとしか見えないかもしれませんが、半年ほどブログを書き続けていれば、その効果を実感し、適切なゴール設定ができるようになるでしょう。 自己表現の喜びを感じよう
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ぶっとんだ国ニッポン…海外で紹介されている日本のイメージがちょっと大変なことになっていた どの国にも当てはまることですが、インパクトの大きい事ほど海外に紹介されやすく、印象にも残りやすいものです。 よって日本が紹介されるときも、過激なものや異様なものほど話題を呼ぶのですが、そのため日本のイメージがちょっと変な方向に注目を浴びているケースもしばしばです。 正しいかどうかはともかく、海外サイトで「日本はこんな風にしてヘンテコになった」と言う紹介記事があり、外国人たちの関心を集めていました。 紹介記事の内容は以下の通り。 まず日本の事実 日本はアジアの東、太平洋にある島で1億2800万人ほどが住んでおり、全員が部分的にあるいは完全にクレイジーである。 日本の文化として伝統的に環境的責任を強く持っており、礼儀正しく、しかしながら男性優位な価値観(性的に逸脱している)を有している。 日本はITで言う
大阪府の橋下徹知事が8日、自身のメールに対し批判する返信をした保健所勤務の40歳代の女性職員を、激昂のあまり殴り殺していたことがわかった。府知事は 「民間ではよくあること」 との談話を発表している。 調べによると、この女性は橋下知事が府の全職員に送付した妄言メールに対し「感情的」「読むだけ時間のムダ」などと的を射た内容の返信をおこなった。これに怒った知事は保健所にみずから乗り込んで泡を吹きながら怒り、あげくのはてはタコ殴りにして殺したという。女性の死因は出血性ショック死だった。 女性を撲殺したことについて橋下知事は 「日本では認知件数だけでも年間1200程度の殺人が起きている。特に、今回のような 激情にかられて ばかにされたので といった理由での殺人がほとんどだ。民間ではよくあること」 と話す。 また、 「公務員だとわからないのかも知れないが、ダメな上司をもつ部下は不条理をじっと我慢で耐え
2日、英紙エコノミストが発表した調査結果によると、世界33か国中、自国に対する誇りが最も高い国はオーストラリア、最も低い国は日本であることが分かった。 2009年10月2日、英誌エコノミスト(The Economist)が発表した調査結果によると、世界33か国中、自国に対する誇りが最も高い国はオーストラリア、最も低い国は日本であることが分かった。 同誌は、ニューヨークに拠点を置く世界的なコンサルティング会社レピュテーション・インスティチュート(Reputation Institute)がまとめた調査結果を引用し、「ほかの先進国と比べて、オーストラリア国民は、自国に対する信頼・称賛・尊重・誇りがより高い」と伝えている。 【その他の写真】 オーストラリアが自国に付けた点数は100点中90点前後と最も高かった。最低点を付けたのは日本で、およそ56点だった。「オーストラリア国民の自国への情熱
民主党政権成立、外人参政権に賛成する多数の議員がいることで、このままでは日本が外人に乗っ取られ、日本が溶けてしまう。 しかし、保守派、愛国同志らの動き方、戦略はどうもうまくない気がする。 民主党内の外国人参政権反対派や、保守系自民党議員を応援することはもちろん大切だが、もっとやるべきは、外国人参政権に賛成する議員を攻撃することである。 アルカイダなら、敵のトップを攻撃、暗殺する。 別にアルカイダでなくとも戦時なら、普通の国だって当然、敵の首長や重要幹部を消すための謀略を図る。 すなわち、やり方として、反対議員への支援より優先すべきは、賛成している議員に恐怖・脅威を与えること、この方が何倍も効果的だ。 「もしも、そんな売国政策やったら殺すぞ!」、というくらいの恐怖、恫喝を売国議員に与え、「外国人参政権などやったら自分や家族が殺される!」、そう思わせるぐらいの迫力、態度を示してやるこ
米大手通信社のAP通信が今月に報じた日本の「血液型性格診断」ブームに関する記事が多くの米国人に読まれ、反響を呼んでいる。その記事は「日本では、人は血液型によって決まる」と題したもので、2008年の年間ベストセラー10冊に文芸社の「血液型自分の説明書」シリーズ4冊がランクインしたことや、日本では雑談などで「あなたは何型? 」などと血液型の話がよく話題になる事実を伝えている。 また日本の幼稚園や保育園において血液型によって園児がクラス分けをされたり、北京オリンピックで金メダルを獲得した日本女子ソフトボールチームがトレーニングメニューを組む際に、各プレーヤーの血液型をひとつの情報として考慮していたこともエピソードとして挙げ、科学的に証明されていないのにもかかわらず、血液型を重要視する考えが国民の間で広く浸透していると紹介している。 血液型の話題になじみのない米国では、「血液型性格診断」や「血
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