【24時間アンケート】8のつく車といえばこれでしょう | レスポンス（Response.jp）
8月、立秋を過ぎたというのに暑い!! 夏バテしないように……。さて「8」の月、レスポンス読者にとって「8」のつく車といえば何でしょう。 ●ルノー8（1962年） ●トヨタ・クラウンエイト（1964年） ●アストンマーティンV8（1972年） ●フェラーリのV8シリーズ（1973年） ●BMW8シリーズ（1989年） ●アウディA8（S8を含む。1994年） ●アウディR8レーシングカー（1999年） ●BMW Z8（2000年） ●マツダRX-8（2003年） ●アウディR8（RS8を含む。2006年） ●BMW i8（2013年） ●オーシャンズ8（2018年） ●その他 （）内は登場初年。リストは例によって編集者の知識と好みの限界です。他のモデルに思い入れのある方は「その他」の自由回答でお答えください。“ヨタハチ”なんかも混ぜたいところですが、今回は数字の「8」の部分は一桁で。 アンケ
高速道路二輪車料金半額の署名「289選挙区の国会議員に直接渡す」...ライダーが新手の訴え | レスポンス（Response.jp）
「高速道路料金が四輪車と同じというのは、おかしいと思う。普通車の半額という話もあるが、個人的には軽自動車の半額でもいいと思っているぐらいですよ」 大阪府高槻市でビンテージバイクショップ「鼓動館」を営む藤岡誉司氏が、高速道路料金の適正化を求めて署名運動をインターネット上で開始した。藤岡氏は、料金比率の根拠とされる車両1台が走行時に占める面積、車重が与える道路損傷度、利用できる定員どれをとっても、四輪車と同じ料金である道理はないと主張する。 この考え方は多くの二輪車ユーザーに共通するもので、これまでも日本自動車工業会、全国オートバイ組合連合会を始めとする二輪車業界が、モーターサイクルショーなどのイベントで同じ主張を訴えて署名活動を行ってきた。ただ、バイクユーザーである藤岡氏の署名運動は、今までとは少し違う。「集まった署名は地域ごとにまとめて、各地区の小選挙区で選出された国会議員に直接陳情する」
【動画】覆面パトカーだと気付かず、後ろから煽りまくる車→あっさりと捕まる… | CYCLE やわらかスポーツ情報サイト
道路を走っていると時々遭遇する覆面パトカー。 普段から安全な走りをしていれば、そうそう捕まることはありませんが、煽り行為などをしているとすぐに目を付けられますよね。 今回は、覆面パトカーだと気付かずに後から煽った車がどうなったかをお伝えします。 撮影者の前に黒いセダンが。 「スモークフィルムが貼られているセダンは覆面パトカー」 ドライバーの間では有名な話です。 撮影者の周囲の車も、これに気付いてスピードを落としています。 そんな中、一台のベンツが登場。 追い越し車線の黒いセダンにぐんぐん迫ります。 周囲の車の「あーあ、覆面なのに…」という気持ちが届くわけもなく、セダンを煽っています。 黒いセダンが車線変更をすると、幅寄せしながら通りすぎていきました。 80キロ制限のところ、130キロは出ていたようです。 追い越して数秒後、すぐに捕まってしまいました。 道路によっては、ついスピードを出してし
都内バイク違法駐車の累計摘発件数、10年でほぼ登録台数と一致...バイク組合が拡充求める | レスポンス（Response.jp）
東京オートバイ協同組合が、公明党の東京都議らの政策懇談会に初めて参加。駐車場不足の現状を切実に訴えた。 同組合の野間健児理事長（ハーレーダビッドソン亀戸社長）は都議会内で開催された同会で「二輪車保有台数に対して、駐車場が絶対的に不足している」と、切り出した。 06年の道路交通法改正で創設された駐車監視員制度でオートバイの違法駐車は、主な幹線道路から一掃された。自治体の多くは違法駐車がなくなったことで、駐車場整備の必要性は薄らいだという考え方で落ち着いている。 しかし、その一方で都内の二輪車摘発（確認標章取付台数）は増え続け、16年6月までの10年間で、累計94万1000件が行政制裁金の支払い対象となった。都内の二輪車保有台数は106万台。駐車スペースのない二輪車を見放すユーザーが増加し、二輪関係者の間では業界を貶める“官製不況”という批判も根強い。 それでも駐車スペースを増やす抜本的な条例
東京ヤサカ観光、貸切バス運転手のアルコール検知逃れで処分...バス使用停止10日車 | レスポンス（Response.jp）
国土交通省は東京都北区に本社がある東京ヤサカ観光バス（粂田佳幸取締役会長）の運転手が運転前に実施されるアルコール・チェックを不正な手段で逃れていたをきっかけにした監査で、同社を旅客自動車運送事業運輸規則違反で処分した。 2013年2月17～19日の日程で実施された中学生の林間学校の運行で、運転手8人が飲酒。運行前に法令で義務付けられている翌日のアルコール検知で、飲酒をしていない運転手を身代わりに立てて免れたとされる。運転手らは発覚した昨年9月に処分をうけた。 関東運輸局の監査は、この件を受けて同年9月30日と10月13日に実施されたもの。同社を健康状態の把握義務違反、点呼の実施義務違反、運転者・運行管理者に対する指導監督義務違反などで、バス1台の使用を10日間使用停止にした。行政処分は2月28日に実施された。 軽井沢スキーバス転落事故の教訓を生かし、貸切バス事業者への車両使用停止は、昨年1
3.11から6年…未だ復旧半ば、「がんばろう浪江」看板も虚しく | レスポンス（Response.jp）
福島県を中心に800kmあまりツーリングした。中通りの白河から阿武隈高地を縦貫するルートで太平洋側の相馬市へ。その後、福島第一原子力発電所の事故に伴う帰還困難区域を含むルートを走ってみた。震災直後、原発危機がリアルタイムで進行していた時に現地取材を行ったとき以来の再訪だった。 6年近く経っても、まだ復旧半ばまず福島と相馬を結ぶ国道115号線を東進し、相馬の太平洋岸に出た。震災直後は海岸に近いところが広い範囲にわたって津波が残した泥濘に覆われ、クルマはまったく通行不能であったため歩くしかなかった。今は市街地を走る限り、その痕跡はほとんど残っていない。ただ、海岸に近づくにつれて道路には細かい砂塵が浮き始める。6年近くが経っても、まだ復旧半ばなのだ。 相馬の海岸線は現在、災害危険地域に指定され、人が住むことはできなくなった。ホテルや旅館も建てることはできない。商業施設など人が定住しない施設は建設
国土交通省、トラック輸送の「中継輸送」の実現に向けて実証実験モデルをとりまとめ | レスポンス（Response.jp）
国土交通省は、トラック輸送における「中継輸送」の普及・実用化に向けて、中継輸送実証実験モデル事業をまとめると発表した。 国土交通省では、トラック輸送で一つの行程を複数人で分担する「中継輸送」を普及・実用化するため、2016年度貨物自動車運送事業における中継輸送実証実験モデル事業有識者検討会で、課題を整理し、2017年度以降の普及・実用化に資する方策を検討してきた。 今回、これまでの議論と今年度実施した実証実験を踏まえ、中継輸送実証実験モデル事業をまとめる。 2017年度以降、事業者主導で中間輸送を実用化するため、中継輸送の枠組みに共配や輸送ネットワーク最適化など、他の物流効率化施策を盛り込んだ改革を支援する。 《レスポンス編集部》
道路沿いの側溝に落ちた高齢男性死亡、ひき逃げ被害の可能性 | レスポンス（Response.jp）
2月27日午前6時20分ごろ、奈良県大和郡山市内の県道沿いにある側溝に80歳の男性が転落しているのを通行人が発見。警察に通報した。男性は収容先の病院で死亡。受傷状況からクルマにひき逃げされ、転落したものとみられている。 奈良県警・郡山署によると、現場は大和郡山市九条町付近で片側1車線の直線区間。近くの交差点には横断歩道が設置されている。現場を通りかかった人が道路沿いにある水路の側溝に高齢男性が倒れているのを発見。警察に通報した。 男性は意識不明の状態で近くの病院へ収容されたが、骨盤骨折などが原因で約4時間後に死亡。後に奈良市内に在住する80歳の男性と判明した。認知症による徘徊だったとみられ、家族からは捜索願が出されていたという。 現場にはクルマの破片が散乱しており、受傷の状況からも警察では死亡した男性が車道を歩いていた際にひき逃げされた可能性が高いものとみて、現場近くに設置された防犯カメラ
ダイハツ、子育て支援「エンゼル車」制度に乗用車を提供 | レスポンス（Response.jp）
ダイハツは、「子ども・子育て支援日本一」を目指す大阪府池田市が実施する「エンゼル車提供制度」に対して、4月1日より小型乗用車『ブーン』または『トール』の車両提供を開始する。 エンゼル車提供制度は、池田市内にて第3子以上を出産し一定の条件を満たす人に、3年間無料で車両を貸し出すというもの。同制度は、1997年から2011年までの間、同市において第4子以上の出生を対象に行っていたが、今回は第3子以上を対象に、市内居住期間の条件も1年から6か月に緩和し再開する。 対象となるのは、2017年4月1日以降に第3子以上を出産し、出産時点で池田市内に引き続き6か月以上居住している人。貸与車両は、カーナビ、ドライブレコーダー、ETCのオプションや衝突回避支援システムを装備したブーンまたはトールの新車とし、期間は3年間の無償貸与（無償リース契約）とする。 使用者の負担は、任意保険料、車庫証明に係る費用のほか
原発事故による避難者など、高速道路無料措置を1年間延長 2018年3月末まで | レスポンス（Response.jp）
国土交通省は、原発事故による母子避難者に対する高速道路の無料措置と、原発事故による警戒区域からの避難者に対する高速道路の無料措置を、それぞれ延長すると発表した。 原発事故による母子避難者に対する高速道路の無料措置は、2013年4月26日から、原発事故で避難し、二重生活を強いられている家族の再会を支援することを目的に実施している。 また、原発事故による警戒区域などからの避難者に対する高速道路の無料措置は、2012年4月1日から原発事故により政府として避難を指示または勧奨している区域に住んでいた避難者の一時帰宅など、生活再建に向けた移動を支援する目的で実施している。 ともに今年3月31日で無料措置は打ち切りとなる予定だったが、2018年3月31日に1年間延長する。 《レスポンス編集部》
インターチェンジから流入のクルマが対向車と正面衝突、双方の5人死傷 | レスポンス（Response.jp）
2月25日午前9時ごろ、静岡県長泉町内の東駿河湾環状道路で、インターチェンジ（IC）から本線へ進入してきた乗用車が対向車線側へ逸脱。対向車線を順走してきたワゴン車と正面衝突する事故が起きた。この事故で乗用車の運転者が収容先の病院で死亡。ワゴン車側の4人も死傷している。 静岡県警・高速隊によると、現場は長泉町下長窪付近で片側1車線の緩やかなカーブ。対面通行区間となっている。乗用車は長泉ICから下り本線へ進入してきたが、そのまま対向の上り線側へ逸脱。直後に上り線を順走してきたワゴン車と正面衝突した。 衝突によって双方のクルマが中破。乗用車を運転していた裾野市内に在住する51歳の男性は意識不明の状態で近くの病院へ収容されたが、全身強打が原因で死亡。ワゴン車側は同乗していた4歳の女児が死亡。運転していた東京都調布市内に在住する54歳の男性と、同乗していた40歳の女性が全身強打の重傷。6歳の女児が打
子どもの家庭学習の時間、共働き世帯と専業主婦世帯で差がない | レスポンス（Response.jp）
共働き世帯、専業主婦世帯に関係なく、小学1～3年生が家庭学習に取り組む1日の時間は「約36分」週平均「約5.9日」であることが、公文教育研究会の調査からわかった。家庭学習が「うまくいっている」「悩んでいる」と感じる割合にも、世帯形態による差はみられなかった。 「家庭学習についての実態調査」の対象は、末子が小学1～3年生の子を持つ世帯の母親1,200人。2016年11月5日から8日まで、インターネット調査にて行われた。 家庭学習に取り組む1日の時間は、共働き世帯が「36.8分」、専業主婦世帯が「36.4分」と、ほぼ変わらない結果となった。毎週の学習日数についても同様で、共働きが「5.9日」、専業主婦が「6.0日」だった。家庭学習で取り組んでいるのは「学校の宿題」が94.3％、「通信教育の課題」28.1％、「（ドリルや問題種など）両親が与える課題」22.0％など。 家庭学習が「うまくいっている
東北地方太平洋沖地震、いまだ余震続くM5.7 | レスポンス（Response.jp）
2月28日16時49分、福島県沖（北緯37.5度、東経141.4度）を震源地とする最大震度震度5弱、強さマグニチュードM5.7の地震が発生した。11年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震の余震と、気象庁は発表した。 宮城県岩沼市、福島県相馬市、楢葉町、双葉町、南相馬市の5市町で最大震度5弱を観測。そのほか東北地方から中部地方にかけて震度4～1の揺れを記録した。揺れを感じた地域を見ても、余震が未だ続いていることを強く印象づけた。 気象庁は次のように語る。「時間の経過とともに活動は鈍くなりつつあるが、M9クラスの地震は観測史上では初めての経験。余震はかなり長く続くと思われる。引き続き注意が必要だ」（地震津波監視課・本多誠一郎課長補佐）。 震源地は、11年8月12日に発生したM6.1の地震とほぼ同じ場所や深さで起きている。また最近では、昨年11月22日にM7.4、福島県と茨城県、それに栃木県
自動ブレーキとペダル踏み間違い時加速抑制装置、2020年までに新車乗用車に装備 | レスポンス（Response.jp）
国土交通省は28日、経済産業省・警察庁とともに開催した全運転サポート車」の普及啓発に関する副大臣等会議で、国内乗用車メーカー8社が提出した「高齢運転者事故防止対策プログラム」について説明。 8社すべてが高齢運転者の安全運転に役立つと考た先進安全技術「自動ブレーキ」と「ペダル踏み間違い時加速抑制装置」の2点について、主要車種や高級車を中心に標準整備、そのほかにオプション設定を推進し、2020年までに、ほぼすべての新車乗用車に標準装備やオプション設定される見通しであることを明らかにした。 あわせて自動ブレーキの性能向上も目指し、2020年までに新車に搭載される自動ブレーキのほとんどが、歩行者を検知可能になる見通しだ。 また、販売チャンネルでも、先進安全技術を搭載した自動車の販売促進・啓発に力を入れる。安全機能パッケージや安全特別仕様車の設定し、ドライビング・スクールや大型商業施設、ディーラーな
トンネル内でスリップしてトレーラーと正面衝突、軽トラックの2人死亡 | レスポンス（Response.jp）
24日午後2時50分ごろ、山形県小国町内の国道113号トンネル内を走行していた軽トラックが対向車線側へ逸脱。対向車線を順走してきた大型トレーラーと正面衝突する事故が起きた。この事故で軽トラックに乗っていた2人が死亡している。 山形県警・小国署によると、現場は小国町沼沢付近で片側1車線の緩やかなカーブ。トンネル内を走行していた軽トラックはスリップして対向車線側へ逸脱。直後に対向車線を順走してきた大型トレーラーと正面衝突した。 衝突によって軽トラックは大破。運転していた新潟県胎内市内に在住する84歳の男性と、助手席に同乗していた85歳の女性が頭部強打などが原因でまもなく死亡。トレーラーを運転していた新潟市内に在住する39歳の男性にケガはなく、警察では自動車運転死傷行為処罰法違反（過失致死）容疑で事情を聞いている。 現場はトンネル入口付近。路面は一部が凍結して滑りやすくなっていた。警察では凍結し
安全運転サポート車の普及策、3月下旬に中間とりまとめ…経済産業省ほか | レスポンス（Response.jp）
高齢運転者による交通事故対策の一環として、自動ブレーキなどの先進安全技術を活用した一定の運転支援機能を備えた車「安全運転サポート車」の普及対策について、関係省庁が共同で、3月下旬にも中間とりまとめを発表する。 経済産業省、国土交通省、警察庁、内閣府は、高齢運転者による交通事故対策の一環として、自動ブレーキなどの先進安全技術を活用した一定の運転支援機能を備えた安全運転サポート車の普及を啓発するため、交通対策本部の下、「安全運転サポート車の普及啓発に関する関係省庁副大臣等会議」を設けている。 2月28日に会議を開催し、高齢運転者事故防止対策に関する自動車メーカーの取り組みについてや「安全運転サポート車」のコンセプト、当面の普及啓発方策、任意自動車保険のASV割引の導入について議論する。 同会議では、3月中旬～下旬に開催する第3回会合で中間とりまとめを行う。 《レスポンス編集部》
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