なぜ「マインドマップ」という思考法を多くの人に活用してほしいのか - ライフハックブログKo's Style
「マインドマップなんてただのラクガキでしょ」 「別に箇条書きでいいじゃん」 「あんなただのノート術を、偉そうに人様に普及させようとする意味が分からない」 そんな話を聞いたことがあります。 マインドマップ発明者で、脳と教育の権威であるトニー・ブザンは、ノーベル平和賞の候補にもあがった方。 マインドマップは、脳や教育の権威が提唱している「頭の使い方」なのです。 私はそのトニー・ブザンから直接指導を受け、公認マインドマップ・インストラクターとして、普及活動をしています。 マインドマップは、私が10年も活用している「頭の使い方」です。 何の役にも立たなければ、こんなに続けることはないでしょう。 なぜ私が「マインドマップ」という思考法を多くの人に活用してほしいのか。 それをここに書いておきます。 マインドマップというのは、単なるメモ法ではなく、思考法（考え方）です。 特に重要な特徴は、「つながり」を
80年代にはすでに従軍慰安婦が女子挺身隊として強制連行されたと報道されていた
朝日新聞の元記者・植村隆氏が従軍慰安婦問題、特に従軍慰安婦が女子挺身隊として強制連行されたと言う捏造記事を出し、日韓両国に大きな影響を与えたかのような言説を見かける*1のだが、日時に注意すると説得力が無い。植村氏の記事以前に、問題とされる言説は確認できる。当時も今もタイムマシンはまだ発明されていないはずだ。 1. 植村氏の記事の前に誤解は広まっていた 植村隆氏の記事が出たのは、1991年08月11日だ。韓国でもっとも猛威をふるう圧力団体である韓国挺身隊問題対策協議会（挺対協）が設立されたのは、1990年11月16日。読売新聞が用語解説で、女子挺身隊の名の下に従軍慰安婦にされた人がいると記述したのは、1987年08月14日。朝日新聞の松井やより記者が、韓国の新聞の「私は女子挺身隊」と言う連載を読んで元従軍慰安婦の事を知ったと書いたのが、1984年11月2日*2。千田夏光氏が著作「従軍慰安婦」
朝日新聞とNYTの慰安婦デマは日本人のイメージを傷つけた
ニューズウィークで、冷泉彰彦氏が「朝日の誤報で日本人は誤解されていない」という。だから彼は朝日の誤報問題を追及する必要はないというのだが、奇妙なことに日本政府が誤解を解く努力は誤解をまねくという。 第４の誤解は、「狭義の強制はなかった」という点など、「枢軸国日本の名誉回復」を進めることが、国際社会での日本の立場を強化するという考え方です。これは大変に危険な誤解です。というのは、この考え方で押し切れば、中国や韓国は「現在の日本政府や日本人は枢軸国日本の名誉にこだわる存在」つまり「枢軸国の延長」だというプロパガンダを国内外で展開することが可能になります。 ここを読んだだけでも、彼が問題を理解していないことは一目瞭然だ。慰安婦問題は「枢軸国日本の名誉」とは何の関係もない（韓国政府でさえ、そんなバカな主張はしていない）。こども版でも説明したように、これは日韓の請求権問題なのだ。 このコラムには「日
誤報問題 ～ 朝日新聞と現社長への一極集中非難に反対する
慰安婦問題での朝日新聞の誤報事件は、渡辺誠毅（1977年～1984年）、一柳東一郎（1984年～1989年）、中江利忠（1989年～1996年）、松下宗之（1996年～1999年）、箱島信一（1999年～2005年）、秋山耿太郎（2005年～2012年）の6代に亘る社長が、実に40年近い長い間ずっと口を拭ってきた問題である。 そして今回、福島原発での吉田所長の証言を朝日新聞が歪曲していた事がはっきりして、木村伊量社長（2012年～現在）が誤報の訂正と謝罪に踏み切ることとなったが、これだけ時間のかかる事を見ても朝日の派閥争いと官僚化した無責任体制は度を超している。 それでも、これまで知らぬ存ぜぬを貫き、誤報と言うより意図的な捏造の共犯者と疑われても致し方ない歴代先輩社長の不埒な言動に比べれば、木村社長はましである。 この一連の騒ぎは、マスコミの対処の仕方によっては、「朝日新聞の凋落」の始まり
グループディスカッションは目立たないほうがいい！？ : アゴラ - ライブドアブログ
グループディスカッションとは、複数の参加者による集団討論のことをいいます。討論のテーマはさまざまですが、時間制限をもうけ、仕事のシミュレーションやグループ全体での作業能力を見るものが多いでしょう。制限時間内に、参加者が討論の過程においてどう関わり、どう貢献したかが評価されるのです。 仕切り役は目立ちます。インパクトもあります。会議や討論の場で、中立な立場を保ちながらスムーズに合意形成や討論がおこなわれるように調整する役割のことを、ファシリテーターといいます。「ファシリテーター」は、専門会社や研修講座が用意され資格化されているスキルであることを忘れてはいけません。 「朝まで生テレビ！」の司会（実質上のファシリテーター）をつとめる田原総一朗氏を見たことがある人ならば、その難しさがわかるのではないかと思います。採用におけるグループディスカッションの仕切り役に、田原総一朗氏のような役割ができると
辞書が残念!? Android搭載電子辞書「無敵雲8」
「好易通」というメーカーの電子辞書「無敵雲8」は、独特なハードウエアもさることながら、豊富すぎるコンテンツも魅力の1つ。日本語辞書も豊富なので早速チェックしてみたところ、残念な部分が見えてしまった。 筆者、膨大なコンテンツ量にうなる！ 非常に意欲的で先進的なAndroid搭載クラウド電子辞書「無敵雲8」。電子辞書なのに、Android搭載で、いろいろなアプリを入れられるのはいいけれど、肝心の辞書アプリがクラウドアプリなので無線LAN環境がないと利用できないという困りものだ。しかしその半面、無線LAN環境さえあれば、かなりの数のコンテンツが利用できる。 説明書によれば、全部で242冊の辞書・辞典がインストールされているという。最も力を入れているのが英語で、オックスフォードの英中辞典を筆頭に、ケンブリッジの英語百科事典やコウビルド英英辞典、スラング辞典など14の辞書・辞典がインストールされてい
要求工学の実践ノウハウを集大成した要件定義手法Tri-shapingの実践
昨今の企業におけるICT システムの位置づけは，効率化のための道具から，戦略的な武器へと変わってきている．これに伴い，要件定義の難易度が増している．経営や業務に対する価値を考えながら，業務自体を改革／改善でき，システム活用を具現化できる人材が求められている．この人材を本稿ではビジネスアナリストと呼ぶ．ビジネスアナリストとして何をすべきか，何を知っているべきかについて，これまであやふやだったが，REBOK やBABOK の登場によって体系化された．REBOK やBABOK は名前に「BOK」とあるように知識の体系であり「何を」すべきかをまとめたものである．これらを実践で活かすには「どのように」アナリシスするかというHow-to を可視化することも重要である．富士通は2011 年にTri-shaping（トライシェイピング）を発表した．これは弊社が今まで培ってきた実践ノウハウや考え方を集大成し
鎖国のときは栄え、開国したら衰退（下）
パソコン業界の水平分業、そしてその原点であるIBMシステム／360のモジュール化設計と互換性、これらをもたらしたおおもとは、プログラム内蔵方式そのものである。プログラム内蔵方式では、ハードウエアは汎用である（付録A参照）。システムを個性化し、付加価値を付けるのはソフトウエアだ。 いろいろなソフトウエアを同じハードウエアで動かす。これがプログラム内蔵方式コンピュータの本質である。ハードウエアを最新の高性能なものに入れ替えたとき、開発済みの面白いソフトウエアが動かないのでは困る。こうしてシステム／360のモジュール化設計が登場した。言い方を変えると、ハードウエアとソフトウエアが、それぞれ独立に進歩する可能性がもたらされた。ただしそのためには、ハードウエアとソフトウエアの間のインタフェースを変えてはいけない。 インタフェースさえ守るなら、ハードウエアとソフトウエアを別々の企業が担当して、分業する
ステークホルダーマネジメント 合意形成のワザ
要件定義の最終段階では、ステークホルダー同士で意見が対立しやすい。協力関係を維持しながら、合意形成を進めよう。本音を聞き出し、納得感を高め、合意を取り付けるワザを紹介する。 要件定義の終盤では、検討会の参加者の総意をまとめる。それまで順調に協力者を増やしてきたとしても油断は禁物だ。最終合意を取ろうとすると、参加者の間で鋭く対立することがある。各参加者が「この案のまま決まるとどうなるだろう」とリアルに考えるからだ。協力的だった参加者が、一転して後ろ向きになることもある。 ここでは、要件定義の終盤で重要な三つのテーマを取り上げる。 一つめは「本音を聞き出す」。最終合意の直前、根回しする際に、本音を語ってもらうワザを紹介する。 二つめが「納得感を高める」。ステークホルダーの意見が対立しやすい、要件を絞り込む際の工夫を紹介する。 「確実に合意を取り付ける」。これが三つめのテーマだ。ここでは、立ち上
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
日本企業を変革できるかは中間管理職が鍵：日経ビジネスオンライン