休職中のSNS投稿はいけないこと？
SNSで投稿して仕事上問題になったことはあるだろうか。 サイバーエージェントの調査（2013年3月）によると、「SNS上で愚痴を投稿したことがありますか？」という質問に対し、71.8%が「ある」と回答。さらに、愚痴を投稿したことがある人に対して、「SNS上で愚痴を投稿したことでトラブルになったことがありますか？」という質問をしたところ、14.5%が「ある」と回答している。実に7人に1人が、愚痴が元でトラブルにつながってしまっているというわけだ。このように、SNSに投稿したことでプライベートだけでなく、仕事上でも問題になるケースは多い。 ソーシャルメディアコンサルタント志田なぎさ（略してSNS）の元には、様々な企業や社員からSNSに関する問題が持ち込まれてくる。なぎさはSNSの導入やビジネス活用だけではなく、社内SNSの活用や、社員のSNSトラブルまでSNSとつくものなら一手に相談を引き受け
どうする？匿名の部下の愚痴アカ発見！
皆さんはSNSを匿名と実名のどちらで利用しているだろうか。 総務省の「『平成26年版 情報通信白書』の概要(PDF)」によると、Twitterの利用について匿名か実名か尋ねたところ、「匿名利用」が75.1％、「実名利用」が19.4％、「実名と匿名の両方（複数アカウント）」が5.5％となった。諸外国における匿名利用の割合がおおむね30％台なのに対して、日本人は匿名利用の割合が特別に高いと言える（図1）。 匿名で利用しても個人を特定される可能性があるかどうかという質問に対して、「特定される可能性はある」が43.7％、「特定される可能性が高いと思う」は16.5％と、約6割が特定されるリスクを認識。一方で、「特定される可能性はほとんどないと思う」が13.3％、「特定される可能性は低いと思う」は26.5％と、リスクに対して認識が甘い層が4割もいる（図2）。
ソーシャルメディアは広告媒体としてどこまで使える？
前回、企業のモバイル方面へのマーケティング戦略で、モバイルユーザーのデバイス利用時間の大半を占めるFacebookを、活用する技量が問われていることについて述べた。こうした動きは実際のところ、Facebook広告市場を活発なものにしている。 マーケティング・コミュニケーション戦略の中で、積極的にモバイル方面にアプローチしたいと考える広告主は少なくない。こうした広告主たちには、ソーシャルメディアへの広告出稿が効果的な一つの手段として確立し始めているといってよいだろう。 それを裏付けるデータが、2014年初めに米国の調査会社BIA/Kelseyの発表内容にも顕著に表れている。同社は、米国のネイティブ広告（メディアやサービスに自然になじむデザインや機能で表示される広告）の市場規模は2012年に約16億ドルであるのに対し、2017年には約3倍の46億ドルほどに跳ね上がると予測している。Facebo
マスマーケティングは本当に終わったのか？：日経ビジネスオンライン
企業の経営に影響を及ぼす可能性のある時事的な話題を取り上げ、国内有数のビジネススクールの看板教授たちにそのインパクトを読み解いていただくシリーズ。 今回のテーマは「ポスト『マス広告』時代のマーケティング」。マス広告を通じて大量生産・大量販売するという従来の方法が機能しなくなっていると言われる。そうした中、企業のマーケティングや経営戦略はどうあるべきなのか。国内ビジネススクールの教壇に立つ4人の論客に、リレー形式で登場し、持論を披露してもらう。 初回は、早稲田大学ビジネススクールの根来龍之教授にご登場いただく。同教授は「マス広告不要論」を排しつつ、従来のスタイルを超えた新たな広告の可能性に言及。「共感」をキーワードにしたマーケティングを進めるうえでの留意点や、消費者との接点を一体的にマネジメントする必要性についても論考を進める。 （構成は秋山基=ライター）
イノベーションとマーケティングの結合へ、シャープの「勇気」が切り開いた生活者との接点
イノベーションとマーケティングの結合へ、シャープの「勇気」が切り開いた生活者との接点 ～企業がソーシャルに乗り出さなくてはいけない理由
ツイッターで「予測」できた参院選の選挙結果：日経ビジネスオンライン
参議院選の結果が、自分の「実感」に近いものになった人は、読者の中にどれほどいるだろうか。 ツイッターを使っている私の実感は、いつも現実とかなりずれる。去年の衆議院選挙のとき、私のツイッターのタイムラインは「選挙に行こう！」「そうだそうだ！」という声と、「憲法改正は避けるべきだろうし、自民の大勝は怖い」という声であふれていた。しかし、蓋を開けてみれば、投票率は過去最低、結果は（小選挙区という仕組みがあるとはいえ）自民党の圧勝となった。 今日は、ツイッターやフェイスブックといったSNS（交流サイト）を見ながら考えたこの「実感と現実のズレ」と、その可視化について書いてみたい。 山本太郎氏と鈴木寛氏の東京選挙区 今回の参議院選挙において個人的に最も象徴的だったのが、東京選挙区での候補であった山本太郎氏と鈴木寛氏だった。 実は、私のツイッターやフェイスブックから見える風景は、圧倒的な鈴木寛氏支持だっ
第8回 広島の事件にLINEはどうかかわったのか、3つの視点で考える
広島県呉市で若い女性の遺体が遺棄され、未成年者を含む男女7人が逮捕されるという事件が起こった。報道によると、スマートフォンなどで動作するメッセージアプリ「LINE」が事件のいくつかの場面で使われたという。このため「LINE」の文字を見出しに使ったセンセーショナルな記事が目に付く。 これまでスマートフォンが青少年にもたらす功罪について分析し、LINEをはじめとする各種サービスの使われ方を発信してきた筆者にとっても、非常に大きな意味を持つ事件となった。そこで今回は予定を変更して、この事件にかかわる問題を読み解くことにする。 今回の事件は、まだ全貌が明らかになっていない。私見を書く前提として、筆者が報道と個人的に収集した情報などから把握した全体像を整理しておく。 事件に関与したのは7人で、成人男性1人と未成年者の男女6人。成人男性と未成年者の一部は、ID掲示板と呼ばれているサイトで知り合ったよう
売上を2倍にする! ソーシャルメディア 成功の方程式
満足度★★★★ 付箋数:25 日本経済新聞出版社、堀内さんから献本いただきました。 ありがとうございます。 「せっかくつくったノウハウを全部公開していいのですか？」 末広栄二さんが本書を執筆するにあたり、 何の惜しげも無くそのノウハウを公開する様子を見て、 周りの方から心配する声があがったそうです。 確かに、本書を読んでみると、「これ一冊読むだけで、 ソーシャルメディアのコンサルタントになれるんじゃないの？」 と思えるぐらい、詳細なノウハウが書かれています。 本書は単なるソーシャルメディアの活用マニュアルではなく、 戦略的にソーシャルメディアを使い、圧倒的な成果を出すための本。 ビジネス書の作家の方でよくありがちなのは、 最初の数冊はノウハウを詰め込み、内容の濃い本を書いていても、 有名になるにしたがい、次第に書くこともなくなり、 ついには薄っぺらな本ばかりを出すようになるパターンです。
ソーシャルメディアだけでは真の革命は起きない：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 6月30日にエジプトで発生した大規模デモの行方に注目が集まっている。チュニジアを起点に広がった民主化要求運動はエジプトにも波及し、2011年2月には29年にわたって独裁体制を敷いてきたムバラク政権を崩壊に追いやった。2012年6月には初の自由選挙でモルシ氏が大統領に就任したが、公約のほとんどを実現しないばかりか独裁色を強めたため、国民の不満がくすぶっている。 エジプトで活躍する友人のジャーナリストに連絡を取ってみた。彼曰く、日本人が多く住む「ザマレク地区」は普段デモとは無縁の高級住宅街だが、それでも今回ばかりは緊張感が漂っているという。現地の日本人学校は一連のデモで安全確保が難しいと判断し、6月30日、7月1日、7月2日と3日連続で臨時休校の
再び活発化したSNSの「なりすまし」と「乗っ取り」、今すぐできる対策は
最近、ソーシャルメディア（SNS）の「なりすまし」にかかわる話題を、多くのところで見かけるようになった。これは日本国内に限った話ではない。約1カ月前にはFacebookが、企業やブランドの公式Facebookページに対して、それが「本当の公式ページ」であることを保証するマークの表示を始めた。この仕組みは、Twitterが以前から導入していたのと同様のものだ。 FacebookやTwitterに限らず、大なり小なりどのSNSも、「なりすまし」にはきちんと対策をとっている。この問題は以前から少なからず発生しており、なりすまされることで何らかの「ネガティブなインパクト」を受けた企業が決して少なくないからだ。 FacebookやTwitterをはじめとするSNSを企業が活用することが珍しかったころは、特に「なりすまし」の事象が非常に多かったように思える。その企業のFacebookページやTwitt
中小企業がFacebookを使いこなす条件とは
そもそもの発端は、一見ブームが過ぎたように見えるFacebookについて何かと相談を受けるという、知人のライターの世間話から始まった。それは中小企業の経営者から、「使い方を教えてくれとリクエストがくる」というもの。どうやらFacebookというのがビジネスに効くらしい、人脈を広げて会社の存在をアピールするのにいいらしい、と言われて、その気になる経営者が結構いるらしい。「登録の方法とか、一般的な使い方を教えてあげて、友達になってあげて一通り使えるようになっても、だいたいラーメンの話ぐらいしか書き込みがなくて、半年ぐらいで何もしなくなる」というパターンが多いのだそうだ。 そういった失敗例はいくらでもあるが、では成功例はどれくらいあるのだろうか？ 大企業がFacebookを使ってマーケティングに役立てている事例は数多く紹介されているが、中小企業や個人などがFacebookをビジネスに役立てている
ソーシャル・メディアの“謎”を解く：日経ビジネスオンライン
経営コンサルティング世界大手のマッキンゼー・アンド・カンパニーが1964年に創刊した季刊誌「McKinsey Quarterly」──。企業経営のトレンド解説や新しい考え方などを提供し続け、グローバル企業の経営幹部を中心とする読者に広く読まれている。 このオピニオン誌のオンライン版で人気を博した記事の概要を同社日本法人の幹部が紹介し、日本企業の経営やビジネスパーソンの仕事に役立ちそうな示唆を提供していく。 初回に当たる今回は、2012年に最も読まれた記事「 Demystifying social media（ソーシャル・メディアを徹底解明する）」 の骨子を日本法人の梶井健パートナーが紹介。さらに日本企業が自社の事業でソーシャル・メディアをどう活用していくべきかについて提言する。 2012年にMcKinsey Quarterlyのオンライン版には膨大な量の記事が掲載されましたが、その中で最も
Facebook疲れが進む中、Google+が遂に来るかもしれない理由―@toriaezutorisan
Facebook疲れが進む中、Google+が遂に来るかもしれない理由―@toriaezutorisan 最近やたら「Facebook疲れ」というキーワードを耳にします。私も例に漏れず、Facebookに疲れているうちの一人です。なぜFacebook疲れが起こるのかと言えば、人は現実世界においては場面場面に合わせたペルソナを持っているのに、WEB上だとそれがいっしょくたになるからじゃないでしょうか。 例えば、職場であればカタブツの人も、プライベートだと弾けてるのかもしれません。でも、職場の人に見られると思うとプライベートの投稿はしずらいですよね。 それに、特に若者は、親に見られるかもしれないところに、わざわざつぶやこうという気がおきなかったりします。 私も仕事上はIT関係なので、テック系のニュースをフィードしようと思っても、学生時代の同級生たちと多数繋がっているので、流すのどうなんだろうと
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
第2回 「定説」を疑う、ソーシャルメディアの成功例は自分にとって正解ですか