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プロジェクトマネジメに関するmario272のブックマーク (3)

  • 「暗黙知」を問題解決の糸口に、「書く」ことで見える化する

    [連載 第2回] 関係者それぞれの思惑の違いが、システム現場でのトラブルに発展することは少なくない。ものの見方や考え方といった、言葉にすることが難しい「暗黙知」を、他人と共有可能な「形式知」に変換するには、「書く」ことが有効だ。今回は、内省に欠かせない「書く」ことについて解説する。 この連載では、気づきの重要性と内省について紹介している。気づきの対局にあるのは、「思い込み」だ。読者の皆さんは、自分が持っている思い込みを意識したことがあるだろうか。 例えば、「これだけのアクセスが一時期に集中するとは思わなかった」「このようなリスクは容易に想定できるので、対応策もすでに準備できていると思っていた」「チームのメンバーが交代することは知っていたが、こんなスキルレベルの低い人が来るとは思わなかった」「システム変更に関する費用は、要望を出した先方が、当然負担するつもりがあるのだと思っていた」といった思

    「暗黙知」を問題解決の糸口に、「書く」ことで見える化する
  • 2012年の特許庁システム開発中止、開発費全額返納のなぜ

    東芝ソリューションとアクセンチュアが、2012年に開発を中止した特許庁システムの開発費に利子を加えた約56億円を、同庁に返納していたことが分かった。特許庁によれば、2013年8月に合意が成立、同年9月に返納金として両社から約56億円が支払われたという。 同システムの開発では、特許庁は東芝ソリューションに対し、2009年度までの4年間で約24億8700万円を、アクセンチュアには2011年度までに約29億6400万円、計54億5100万円を支払っている。つまり、両社は受け取った開発費全額を、利子付きで特許庁に返納したことになる。 東芝ソリューションは特許庁への支払いの事実を認め、2013年度会計で処理したとしている。ただし、2社の負担割合については「守秘義務があり、答えられない」(東芝ソリューション広報)とする。アクセンチュアに特許庁への支払いについて問い合わせたところ、「守秘義務のため、回答

    2012年の特許庁システム開発中止、開発費全額返納のなぜ
  • [クラウド型プロマネツール]ゲーム的な楽しさを演出

    出典:日経SYSTEMS 2013年7月号 pp.12-13 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) プロジェクトマネジメント(プロマネ)ツールは、チームのメンバー全員が日々利用することで導入効果が高まる。「Backlog」と「Brabio!」というクラウド型プロマネツールは、ゲーム的な楽しさを演出したり、進捗入力の手間を軽減したりすることで、メンバーの利用を促す。 オープンソースソフト(OSS)の「Redmine」をはじめとするプロジェクトマネジメント(プロマネ)ツールを導入する現場が増えている。プロマネツールによってプロジェクトのタスクや課題の状況を管理したり、メンバー間の情報共有を促したりするのが目的である。 ただしプロマネツールを導入しても、メンバーが使わなければ意味がない。例えば日次で進捗管理をしようとすれば、メンバー全員がそれぞれの担当タスクの状況を

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