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2014年1月29日のブックマーク (9件)

  • エネルギー資源の質の低下と経済成長 : アゴラ - ライブドアブログ

    イギリスのTim MorganのLife after growth: How the global economy really works - and why 200 years of growth are overというが昨年出版された。 主な主張は、エネルギー資源の物理的な制約から、経済成長は不可能になっている、ということである。 この主張自身は、実は新しいものではなく、既に、多くの地質学者が主張していることである(たとえば、Global Equilibrium(持続可能社会)へのスムースな移行を目指してで紹介したOlduvai理論)。しかし、最近のエネルギー資源のEROEIの動向(The future of oil supply)を取り入れて、定量的な考察を行っている点が、目新しいので、内容を紹介したい。 エネルギー効率の低下 エネルギー資源に求められるのは、安価であること

  • 動画アプリ「Vine」が流行ったのは、再生ボタンを廃止したから

    Twitterが買収した6秒の動画を共有するサービス「Vine」の勢いがすごいです。今年1月の公開からまだ半年ですが、ダウンロード数はiOSのみでなんと1300万、6月の初めにAndroid版が発表されたばかりなので、軽く2千万は超えているのではないでしょうか。 アクティブ数から見ても、このグラフが示す通り、5月のユニーク数は360万人に達しています。1月は7万7千人ですから4カ月で約47倍も成長しています。とにかくすごいです。 ※グラフ出典「http://wired.jp/2013/06/24/twitter-vine-growth/」 Vineはよく「動画版Instagram」と呼ばれますが、このキーワードを私たちはいったい何度聞いたでしょうか?以前にも同じようなキャッチコピーが付けられた「Socialcam」、「Viddy」、「Klip」といった似たようなサービスがあり、「Socia

    動画アプリ「Vine」が流行ったのは、再生ボタンを廃止したから
  • 先行4社が成果実感、始動するデジタル組織のカタチ

    2013年11月、アドビシステムズがデジタルマーケティングに関する実態調査を発表した。APAC地域における7の国と地域(中国韓国、香港、シンガポール、インド、オーストラリア、日)で、日企業は「意識」「活用状況」「組織体制」「スキル」のいずれの指標においても、平均値を下回ったという。 デジタルマーケティングとは、EC(電子商取引)やSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)、あるいはセンサーなどから得たデータを、マーケティング活動に生かす試みのこと。ビッグデータ活用の命とも言える用途の一つだ。今後、企業のマーケティング施策の中で重きをなしていくと思われる。 こうしたデジタルマーケティングの波に、日企業として出遅れるわけにはいかない。しかし、その推進体制をいかに構築するかに頭を悩ませている企業は多い。デジタルマーケティング施策に積極的にのぞむ企業は、どんな体制を採っているのか。

    先行4社が成果実感、始動するデジタル組織のカタチ
  • Support agents can improve the ecommerce experience | Zendesk

  • 受け身の営業はお客様のポテンシャルを読めない:日経ビジネスオンライン

    これは、どのお客様にどれほどの「予材」が埋蔵されているかを一目で分かるようにする「予材ポテンシャル分析グラフ」である。予材とは「予め(あらかじめ)用意しておく営業の材料」を指す。 グラフには「全体ポテンシャル」と「予材ポテンシャル」の2種類が記載されている。全体ポテンシャルとは、自社が扱っている商材に対して、どれぐらい取扱量があるのか、その総額を指す。当然、ライバル他社の商材の購入に使っているであろう額も含める。掲載したグラフの帯全体の長さが全体ポテンシャルを表す。 予材ポテンシャルとは、全体ポテンシャルのうち、将来的に自社が取引できる可能性のある額を指す。グラフの中で紺色と白色で示した部分である。紺色は「見込み」で、ほぼ間違いなく受注できる材料だ。例えば、毎年一定の時期に一定の発注がある材料など。白色のところは「白地」と呼ぶ予材で、これから開拓していく新しい材料を指す。新規顧客の材料もあ

    受け身の営業はお客様のポテンシャルを読めない:日経ビジネスオンライン
  • 今年もカギを握る日米の金融政策:日経ビジネスオンライン

    2013年はアベノミクスによる急激な円安、株価高騰に沸いた。しかし、一部では「株価が上がっているだけで、実体経済はよくなっていない」「株価は企業業績が伴っていない“バブル”状態」という声も聞かれる。 そもそもアベノミクスとは「大胆な金融緩和」「機動的な財政政策」「民間投資を喚起する成長戦略」の3の矢によって、長期にわたるデフレと景気低迷からの脱却を目指す経済政策である。しかし、実際には第1の矢である「大胆な金融緩和」が安倍政権誕生前からの円安・株高を招く大きな要因となった。 2013年に進行した円安・株高について「米国経済の回復によるもので、アベノミクスの効果ではない」という批判的な意見もある。しかし、実際に為替と株価の推移を見ると、2012年11月14日に野田佳彦・前首相が衆議院解散発言をしたタイミングで劇的に市場が変化している。では、そのときに米国経済が劇的に変化したかというと、そう

    今年もカギを握る日米の金融政策:日経ビジネスオンライン
  • なぜ人は自分の能力を過大評価する罠に陥ってしまうのか?

    人間は自分の能力を適切に判断するのがとても苦手です。冗談半分であったとしても、やる事成す事大抵は上手く行くと思っているものです。しかし現実には多くの場面で自分が思う程物事は上手く行っていないという事があります。これが長期に渡って人が成功し続ける事の妨げになっているという説があります。確かに我々が自分の能力を過信する傾向にあったとしても一見大した問題ではないかもしれませんが、暢気に構えていると、できない部分を一向に改善できません。いまだ謎の多い分野ではありますが、人間の脳は得てしてこのように成長の妨げとなるワナのような動作をすることがあります。大切なのは無意識にもこうした脳のワナに引っかかる事があるという事実を知っておくことです。そして自分自身や他人を判断する際は、ここをしっかり心得ておくことが大事です。 自分のプラス面を過大評価 ほとんどの人が実体はさておき自分は素晴らしく、中の上ぐらいで

  • 3日目「説得力のない文章」はダメである

    「相手を納得させること」が必要な文章において重要なのは、読み手に納得してもらい、「確かにその通りだ」と思わせることです。最初に「説得力がない」と思われると、以降のすべての文章に疑問、不満が残ります。この結果文章は説得力を失い、相手を納得させることはできません。 相手の納得感を高めるには、最初に「主張」(○○をしたい、◇◇をするべきだ)を行い、さらに、必ず理由付けをします。理由には納得感の高いものを複数準備しておき、必要に応じて書きます。 理由の納得感を高めるには、「実際に発生した事例や出来事」や数字を使うことが有効です。逆に曖昧な表現(とても効果的、すごくメリットがある、かなり有効など)を使った表現は、説得力を弱めてしまいますので避けるべきです。 <文章に説得力を持たせる方法> 主張(結論)とその根拠(理由)の関係を明確にする 理由は納得できるものを使う 理由は事実に基づくものや数字など客

    3日目「説得力のない文章」はダメである
  • ウォール街の物理学者

    満足度★★★★ 付箋数:23 あなたは、世界一のファンドマネージャーが誰か知っていますか? ファンドマネージャーというより、投資家と呼ばれることの多い ウォーレン・バフェットさんではありません。 バフェットさんの率いるバークシャー・ハサウェイの 1967年から2010年までの平均リターンは20%程度で、 これも素晴らしい結果ですが、これ以上の年平均40%近い リターンを挙げ続けるファンドがあります。 ジョージ・ソロスさんやジム・ロジャーズさんでもありません。 この2人の立ち上げたクォンタム・ファンドは、 1988年から1998年までの10年間で見ると、 1700%以上のリターンがありましたが、その成績は世界で2番め。 クォンタム・ファンドを大きく引き離し、 2500%近い収益を挙げたファンドマネージャーいるのです。 2000年から2009年の10年間、米モーニングスター社の 最優秀債券マネ

    ウォール街の物理学者