なぜ職場で「無礼な態度」がはびこるのか | 組織文化/組織開発｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
本誌2013年12月号（11月9日発売）の特集は「理想の会社」。特集論文「『無礼』が利益を蝕む」では、社内に横行する無礼な言動が従業員・顧客・生産性に悪影響を与えている実態を報告し、不作法を排除する方法を提示する。筆者らはHBR.ORGの関連記事で、不作法の一因が「上司という悪例」にあるとし、経験者の声と対処法を紹介する。 従業員の態度を悪化させる要因は、何だろうか。 我々が行った調査のなかで、60％余りの人々が、みずからの態度を悪化させている原因は「過剰な仕事量」にあるとした。人に優しく接する時間などないのだという（注：筆者らは職場での無礼な態度について、数千人を対象に14年にわたる調査を行った。詳細は本誌2013年12月号「『無礼』が利益を蝕む」を参照）。私たちは精神的な負荷やストレスを抱えると、何に対しても十分な配慮ができなくなる。一緒に仕事をする同僚に対してさえも。 以前のブログで
新興国の女性が直面する、悲惨な通勤事情 | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
大都市圏における通勤渋滞は各国で見られるが、新興国の女性従業員は、より悲惨な通勤地獄に直面している。それは、身の安全やキャリア形成にまで影響を与えるという。企業はこれを改善するために、何ができるか。 新興国市場の労働人口には、過去10年で何百万人もの女性が加わった。さまざまな困難と向き合うことに慣れている彼女たちだが、いまだに毎日の通勤ほど、厄介で腹立たしく、屈辱的なものはない。新興国市場での収益アップを望む企業が、従業員への義務として念頭に置いているのは、職場環境の改善に限られているだろう。だが、女性従業員がそもそも職場に来られないとしたら？ 我々の新刊Winning the War for Talent in Emerging Markets: Why Women are the Solution（HBR Press、未訳。「新興国の女性人材を獲得する方法」）では、これを深刻な問題とし
日本は「スパイ天国」である：日経ビジネスオンライン
最近、インテリジェンス（諜報活動）に関するトピックが何かと話題になっている。 米国の公安であるNational Security Agency（NSA）の仕事を請け負っていたエドワード・スノーデン氏がその情報を公開してからもう3ヶ月以上が経つが、今も余波は続いている。最近明らかになったのは、NSAが敵国だけでなく、友好国であるドイツのアンゲラ・メルケル首相の電話やメキシコのフェリペ・カルデロン元大統領の電子メール、フランス在住者数百万人の電話記録などを盗聴・閲覧していたことだ。 メルケル首相も、フランスのオランド大統領も米国のオバマ大統領に抗議の電話を入れている。ヨーロッパの情報取得については、各国のNSAの協力を得てのことだったとされているとはいえ、普段友好関係を築いている国家主席から抗議を受けるのは随分と嫌な経験だっただろう。 日本でも、特定秘密保護法案が自民党から提出され議論を呼んで
英語の上達にはていねいな情景描写が「キモ」となる --- 岡本 裕明
国家公務員試験総合職、つまり、幹部候補試験の英語のテストにTOEFLを導入することになりました。2015年からということですから受験する学生さんは今から必死に本当の英語を勉強する必要があります。 この導入の陰には楽天の三木谷社長が取りざたされておりますが、そうであってもおかしくはないでしょう。氏は社内公用語の英語化を進め、日本の企業人の英語のレベルの低さを常々取り上げていました。氏の目論見は一般就職試験や大学入試への更なる導入拡大も考えた上でのことのようですから、仮にそういうことになれば日本の英語教育の根幹を揺るがすことにもなりかねません。そして私は賛成です。 私が海外で22年近く居住し、若い時に外国経験もあるのにいまだにベタな英語になってしまう理由はいくつかあります。そのひとつは発音を論理的に発音記号を元に理解しようとしたことで脳に本当の英語の発音を埋め込めなかったことがあります。幼少時
医薬品のネット販売を禁止するなら根拠を示すべきだ。〜28品目の扱いは妥当なのか？〜 : アゴラ - ライブドアブログ
社会・一般 医薬品のネット販売を禁止するなら根拠を示すべきだ。〜28品目の扱いは妥当なのか？〜 昨日、医薬品のネット販売について28品目の措置が公表された。5品目については販売禁止、23品目は3年間販売を禁止し、その間を調査期間とする方針を田村憲久厚生労働大臣が発表した。 ■ネット販売は危険なのか？ 23品目は処方薬から一般薬に切り替わったばかりの薬（スイッチOTC）で安全性がまだしっかり確保されていない、5品目についてはリスクが高いから今後も売らない、と判断がなされたようだ。 これ以外の薬については販売が認められ、禁止された28品目は全体の0.2%とごくわずかだ。しかし問題は0.2％しか禁止されていないという部分ではなく、「ネットによる販売は危険だから」という根拠の無い理由で禁止されている事だ。ネット販売を推進する側からすればこれは到底納得できない理由だろう。 結論から言えば今回出
薬剤師の政治力はなぜ強いのか
きょう楽天の三木谷浩氏が記者会見し、ネット販売を規制する薬事法改正が行なわれたら、産業競争力会議の民間議員をやめる考えを表明した。これに先立って厚労省は、薬のネット販売を5品目について禁止し、23品目について規制する方針を表明した。 これは形式的には合法である。最高裁判決は 新施行規則のうち，店舗販売業者に対し，一般用医薬品のうち第一類医薬品及び第二類医薬品について，① 当該店舗において対面で販売させ又は授与させなければならないものとし，② 当該店舗内の情報提供を行う場所において情報の提供を対面により行わせなければならないものとし，③郵便等販売をしてはならないものとした各規定は，いずれも上記各医薬品に係る郵便等販売を一律に禁止することとなる限度において，新薬事法の趣旨に適合するものではなく，新薬事法の委任の範囲を逸脱した違法なものとして無効というべきである。 と法律にないネット販売の規制を
世界最高のプレゼン『TEDトーク』に学ぶ、人を動かすプレゼンの7つのテクニック - ライフハックブログKo's Style
TEDとは、テクノロジー、エンターテインメント、デザインの3つの分野から感動や衝撃をもたらすアイデアを紹介し、広めていくことを目的とした非営利組 織（NPO）です。TEDにはさまざまな事業がありますが、なかでも広く知られているのが、会員だけが参加できるカンファレンスと、プレゼンテーション動画のインターネット無料配信です。 Eテレの「スーパープレゼンテーション」でもおなじみですね。 皆とても素晴らしいプレゼンで、内容はもちろん、そのプレゼン手法も注目されています。 TED Talks in Japanese | Translations | TED.com 本『TEDトーク 世界最高のプレゼン術 』は、TEDにおけるプレゼン手法を分析、その極意を明らかにしています。 「自分は仕事でプレゼンなんてしないから関係ないよ」と思った方、本当にそうでしょうか？ 職場で役職が上がったとき、部下たちの前で
マーケットデザイン
2012年のノーベル経済学賞の受賞分野である「マーケットデザイン」について、平易な言葉と豊富な例で解説した入門書。マーケットデザインとは、本書の言葉では「経済学的ものづくりに関する学問分野」になる。具体例として挙げられているのが「腎移植マッチング」と「学校選択マッチング」、そして「周波数オークション」といった分野における最適配置だ。 例えば学校選択マッチングの例では、ある地域にいくつかの学区があり、それぞれの地域には通学距離やいじめなどの理由から他の学区への学校を希望する生徒がいる。各学校に定員がある中、どうやって希望を満たしながら最適配置をするのか。このような研究こそマーケットデザインである。 本書を読み進めるにつれ、日本における周波数オークションの議論が、マーケットデザインの観点で深まらず、結局はオークションを実施しない方針になった点が残念でならない。
［セキュリティ］ライセンス更新が投資のメイン、標的型攻撃の対策に意識の差
セキュリティ関連投資は、ここ1年で「投資した」との回答が58.8％（図3-1）。今後1年で「投資する具体的な予定がある」は5.7％で、6割以上が前後1年でセキュリティ関連の投資を実施する。「投資しない予定」は1割程度だった。 投資額の平均値は1137万円。投資実施企業の約2割が1000万円以上の投資をしている。一方で、投資額が「100万円未満」という回答も約2割で、セキュリティへの力の入れ具合に温度差があることが見て取れる。 セキュリティ投資の内容の多くは、既存セキュリティ製品の更新である（図3-2）。セキュリティ投資を実施した企業では、その内容のトップはセキュリティソフトなど「端末セキュリティの更新」（79.4％）だった。ファイアウオールやIDS（侵入検知システム）/IPS（侵入防止システム）など「ネットワークセキュリティの更新」（45.3％）がそれに次ぐ。4位もサーバーセキュリティの更
ＢＣＧの叡智のおすそ分け
ビジネス書の杜 令和 大人のビジネスパーソンのための書籍紹介をコンセプトに、パソコン通信の時代から２５周年になるのを機に、ブログ版として復活させます。 マイケル・ダイムラー、リチャード・レッサー、デビッド・ローデス、ジャンメジャヤ・シンハ（御立 尚資監修、 ボストン コンサルティング グループ訳）「BCG 未来をつくる戦略思考: 勝つための50のアイデア」、東洋経済新報社（2013） お奨め度：★★★★★＋α プロダクトポートフォリオマネジメントで知られるボストン・コンサルティング・グループが５０周年を迎えるらしい。５０周年に刊行された本がこれ。 彼らの叡智を ・変化対応力 ・グローバリゼーション ・コネクティビティ（接続性） ・サステナビリティ（持続可能性） ・顧客視点 ・組織能力向上 ・価値志向 ・信頼 ・大胆な挑戦 ・組織の力を引き出す の１１のテーマに分けて、５０の論文を採録してい
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