クビにならないように上司に反対する方法 | ライフハッカー・ジャパン
恩着せがましくならずに、建設的かつ率直に反対意見を述べることは困難です。しかも、その相手が上司だったらどうでしょう？ 事態はさらに複雑化します。 あなたは上司と見解が合わず、自分の懸念を表明しなければならないと強く感じています。でも、上司に盾突いてプライドの高い知ったかぶりの人間に見られた結果、クビになるのだけは避けなければなりません。 これはかなりの難題であり、配慮と機転が必要であることは事実です。でも、やってやれないことではありません。以下に、仕事を失わずに上司に反対する方法を紹介します。 1. 時と場所を考慮する 話の内容だけでなく、いつどこでそれを伝えるかも重要です。この種の会話を始める前に、真剣に考えておきましょう。 メンバー全員に発言の機会があるチームミーティングが、攻撃的や威圧的にならずに発言する完璧なチャンスになり得ます。あなたの上司は、大勢の中であなたが意見を発したら、き
日本人には「リアリズム」の視点が欠けている
私が高校時代に習ったのは世界史ではなくて年表だった気がします。その年表すら十分に覚えることはできませんでしたが。 茂木：同じ事実を見ても、その解釈の仕方は幾通りもあります。その解釈の視点の一つが「リアリズム」という考え方に基づいて歴史を見る方法です。「歴史には正義も悪もない。生存競争を続けているだけ」とする歴史観です。地政学は「リアリズム」の一つで、地理的条件に注目して国家の行動を説明します。 学者や教科書の執筆者は自分の歴史観を示すのを嫌がる傾向があります。歴史観は多様なので、異なる歴史観を持つ人から必ず批判されます。それを恐れて、事実の羅列に終始するのです。 他の国の歴史教育も、事実の羅列にとどまる傾向があるのですか。 茂木：例えば米国には検定制度がありません。だから、教科書会社がそれぞれの歴史観に基づいた教科書を出版しています。日本への原爆投下を「仕方がなかった」と解釈する教科書があ
「トランプからの請求書」は日本に回せ
米大統領選で共和党の指名を確実にしたトランプ氏は、日本と韓国の「米軍駐留経費全額負担」を主張（写真：ロイター/アフロ） 在韓米軍の費用は日本に払わせればよい――。韓国でこんな声が出てきた。 日韓独は100％支払え 米軍の駐留経費の分担問題が日本の新聞をにぎわせています。 鈴置：共和党の予備選で、不動産王のトランプ（Donald Trump）候補が「日本や韓国、ドイツなどには駐留経費を100％支払わせよう」と語ったのがきっかけです。 トランプ氏が大統領にならなくても、駐留経費は米国と同盟国の間で問題化しそうです。「なぜ、我々の税金を使って豊かな同盟国を守っているのか」と考える米国人が増えているからです。 韓国では日本以上に論議を呼んでいます。米国との同盟があるからこそ国を維持できている、との意識が強いためです。ことに今、韓国は北朝鮮の核武装の脅威に直面していますし。 米国に払うなら中国と同盟
実はスマホより便利なアマゾンの家庭用AI機器
Amazon Echoは直径8.4センチ、高さ23.5センチの円筒型の本体に全方向性スピーカーを内蔵した家庭用AI（人工知能）機器だ（写真1）。Wi-Fi経由でクラウドに接続されていれば、AmazonのAIである「Alexa（アレクサ）」に話しかけるだけで、今日の天気や交通渋滞を教えてくれたり、音楽をかけてくれたり、質問に回答してくれたり、レストランを探してくれたりする。 筆者がEchoを購入したのは2015年12月のこと。ファーストインプレッションは本コラムでも購入直後にお届けしている（関連記事：声で使える「Amazon Echo」、期待以上の使い勝手）。それから5カ月が経過して改めて感じるのは、このデバイスがスマホの音声アシスタント機能よりも、使い勝手で優れている点だ。 EchoのAIであるAlexaは、米Appleの「Siri」や米Googleの「OK Google」、米Micros
仕事を安請け合いしすぎてどうにも時間が足りないときの対処法 | ライフハッカー・ジャパン
仕事を引き受けすぎて、すべてを終えられない恐怖に追われているあなた。今は、後悔している場合ではありません。この記事では、そんな圧倒的負担に対処する方法を教えます。 まずは深呼吸 誰しも、安請け合いして困った経験があるのではないでしょうか。Noを言えない、時間見積もりが甘かったなど、仕事を引き受けた理由はさまざまでしょう。何とかしようと思うほどストレスと罪悪感が増し、ドツボにはまっていきます。 でも、引き受けてしまったものを今さらどうすることもできません。そこをあれこれ悩んでいても、ストレスが増えるだけ。だったら、ちょっと立ち止まって気持ちを落ち着けましょう。筆者も最近、やらなければならない仕事の多さにパニックになることがよくあります。麻痺している感覚に陥ることもしばしば。対処法をリサーチした結果、呼吸エクササイズなどの不安対策によって集中力を取り戻し、状況を改善できるようになってきました。
［データは語る］OpenStackの国内状況、「導入済み」が2.5ポイント上昇―IDC
サーバー仮想化を実施している企業が対象。ICT企業／Non-ICT企業別は2016年調査を集計したもの。出所：IDC Japan 調査会社のIDC Japanは2016年5月11日、国内企業のITインフラにおけるOpenStackの導入状況に関する調査結果を発表した。これは、同社がサーバー仮想化を実施している企業と組織を対象に2016年3月に実施したアンケート調査。それによると、「すでに本番環境で使っている」の回答割合が7.0％となり、前回調査の4.5％から2.5ポイント上昇。「試験的に使用し、検証している」が8.3％で、前回調査と比較してほぼ変化がなかった。 OpenStackとは、オープンソースソフトウエア（OSS）のクラウド基盤／管理ソフトウエアで、約4万人規模のオープンソースコミュニティーで開発されている。同社では、WalmartやeBay、BMWのようなグローバル大手企業での採用
上司の誤った判断は「正解ではない道」、あえて従うのも手
この連載では、先が見えないプロジェクトを「暗闇プロジェクト」を担当するマネジャーにとって参考になりそうなヒントやノウハウを紹介している。 前回（正直に報告するのはかえって危険、トラブルの悪化を招く）からは、経営層や上司に対していかに説明・説得すべきかを取り上げている。 現場を知らない上司の発言に振り回される、という話は珍しくない。その際に正論を振りかざしても、プロジェクトはうまく進まない。ではどうすればいいのか。三つのセオリーを通じて、対処法を考えてみたい。 セオリー1 意見を求めるのでなく、「異見」を問う パッケージソフトベンダーQ社でマネジャーを務めるL氏は、つい最近までSEとして開発に携わっており、製品の中身に詳しい。現在の仕事は半分営業のようなものだ。全国のユーザーを回って、個別の要望を確認・対応したり、オプションやバージョンアップを勧めたりしている。 そんななか、遠方のユーザーが
軽い勘定系システムは誕生するか、「だから素人は困る。絶対に無理」の誤り
放送系の技術者に「これだから素人は困る。それは絶対に無理」と露骨に軽蔑されたことがある。私が「将来はインターネットでも動画が配信できるようになりますね」と語りかけた時のことだ。もちろん、今の話ではない。もう20年ぐらい前のことだ。 この人は、光ファイバーによる動画配信を研究・開発していた優秀な技術者だった。この後、「動画のサイズがどれくらい大きいか知っているのか。それにIP網のようなオーバーヘッドの大きいネットワークでの伝送は非効率で、実用にはならない」とこんこんと説教されることになった。 当時はインターネットが急速に普及し、EC（電子商取引）など様々な可能性が喧伝されていたが、まだ“夢物語”。ベースの技術が未成熟で、専門家には噴飯モノだったようだ。動画配信にしても、動画のデジタル化や伝送手法の開発に長く取り組んできた専門家からすると、「なぜ非効率なIP網を使うのか」「ネットの伝送容量から
こんな間違いしていませんか？製品キャッチコピーで分かるマーケ部門の誤解
商品サイトもある。Webマーケティングもやっている。 製品パンフもある。展示会にも出展した。セミナーも開催してみた。 雑誌広告も、業界誌への広告出稿もした。SNSも活用し始めている。 動画マーケティングにも挑戦してみた――。 それでも、どうも思うような結果が出ない。 もっと高い反響を取れるはずなのに。 やはりこれからはマーケティングオートメーション（MA）ツールも検討すべきなのだろうか… 無料レポート進呈やメールマガジンなどのリスト獲得策も実施している。 あとはナーチャリング（顧客の育成）のための対策が不足しているんだろうか？ パイプライン管理もしているし、KPI（重要業績評価指標）も設定している。 それなりに分析もしているはずだけど、どうにも満足いく結果が出ない。 まだまだ私が知らない魔法の様な方法があるんじゃないか？ 筆者に相談に来るマーケティング部門の人たちは非常にまじめで勉強熱心。
本来の目的は「営業やマーケティング活動の支援」、BtoBに押し寄せた動画の波を乗りこなす
今回は、BtoBマーケティング界にも津波のように押し寄せている動画マーケティングについて書いてみたいと思います。このブログの中でも何度か動画について記事を書いていますが、それくらい動画マーケティングは最近ではホットな話題です。 そもそも動画マーケティングとは？ さて、そもそも動画マーケティングとは何なのでしょうか。 世の中には好むと好まざるとに関わらず、◯◯マーケティングという言葉があふれています。これまでにも「Webマーケティング」「ソーシャルメディアマーケティング」「バズマーケティング」「コンテンツマーケティング」などたくさんの言葉がありますし、おそらくこれからもたくさんの言葉が出てくると思います。 何やら、マーケティングという単語は何にでもつけられる便利な言葉のようにも感じてしまいますが、あまり表現にこだわっても仕方ありませんので、今回は大きく「動画マーケティング＝動画を使ったマーケ
請求書の煩雑な処理業務を自動化する新サービス「Concur Invoice」 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ 業務システム ＞ 新製品・サービス ＞ 請求書の煩雑な処理業務を自動化する新サービス「Concur Invoice」 業務システム 業務システム記事一覧へ [新製品・サービス] 請求書の煩雑な処理業務を自動化する新サービス「Concur Invoice」 2016年5月12日(木)杉田 悟（IT Leaders編集部） リスト 経費管理クラウドサービスで急激にシェアを伸ばしているのが、SAPのグループ企業であるConcur（コンカー）だ。2011年の日本進出からわずか5年で国内シェアは5割超えを果たしており、毎年倍々ゲームで成長を遂げている。そのコンカーが次に目を付けたのが「請求書管理」。三村真宗社長はこの新サービスについて「経費管理と並ぶ第2の柱に成長させたい」と意気込んでいる。 企業の請求書に扱いについてコンカーが、CFO（最高財
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