英語版のグーグル検索に「Why is 国名 so(何で○○国はそんなに?」と入力すると、検索された回数の多い順に導き出される質問内容なんだけど、日本を含む各国の検索結果状況はこんな具合になったんだ。日本はこんな疑問を英語圏のおともだちに抱かれていたわけなんだね。 Google auto-complete kind to Japan and China, not so fond of America 検索結果をちょいと訳してみたよ。間違ってたら教えてね。 ちなみにこの2つはグーグルジャパンを英語デフォルトにして調べた結果だよ。韓国はSOUTH KOREAだと候補が出なかったよ。 「Why is 国名 so」じゃなく「Why are 国名」の場合だと、また別の結果になることをコメント欄で教えてもらったよ。 (via おもしろいもの見つけた゚+.(・∀・)゚+.:クリック拡大)
When President Richard Nixon opened the U.S. door into China in 1972, the transcript of his secret meeting with Chairman Mao Zedong at his Peking residence was classified for 25 years. When Google announced Tuesday it wouldn’t censor its Google.cn search engine anymore — all but committing the “Don’t Be Evil” internet giant to a […] When President Richard Nixon opened the U.S. door into China in 1
遅ればせながらあけましておめでとうございます。 新年早々 Amazon Digital Text Platform (Amazon DTP)に大きな動きがありました。 1/15に英語のほか、フランス語とドイツ語による電子書籍の製作をサポートすることを表明。また、アメリカ国外の著者や出版社も Amazon DTP で作成した書籍を Kindle Store で販売することができるようになるようです。 これまでは社会保障番号(SSN)、連邦納税者識別番号(TIN)、米国法人番号(EIN) のいずれかが必要である上に、米国の銀行口座を持たなければなりませんでした。この大きな制約がとうとう撤廃されたのです。 さらに、その他の言語のサポートも数ヶ月以内に追加されるようです。追加される予定の言語に日本語は明記されていませんが、Kindle で読める日本語の本を誰もが出版・販売できるようになる世界がまた
ベストセラー著者の既刊本の版権問題 (12/16の記事参照)は、これからもしばらく後を引く問題となる。法的な問題のほうは、どうみても著者(と契約した電子出版社)側の勝利で確定しそうだが、(相互信頼に基づく)慣習は、道徳的感情とも絡んで単純ではない。価値ある出版が多くの関係者の創造的協力によって生まれるものであるとすれば、法律と市場に任せておいていい問題ではない。たとえアメリカでも、それは変わらない。 はじめに 米国での議論は、著名な出版人やE-Book編集者、出版編集者などを巻き込んで活発に展開されている。しかし、著者と編集者が険悪になっては出版は崩壊しかねないので、基本的には感情を抑制し、将来に向けて新しい関係をつくっていこうという前向きな内容が基調となっている。問題は世界中どこでも同じであるだけに、議論は日本でも共有されるべきだと思われる。それによってデジタル時代の出版の新しい価値が見
米国での既刊本の電子化権をめぐる論争を紹介した本連載は、すでに多くの人に読まれており、日本でも関心が高いことがうかがえる。著者と出版社の間で、契約すら交わされずに出版が行われることもあったほど「相互信頼」が常識化されていた日本では、いったん紛争化すると米国より厄介かもしれない。重要なことは「未来志向」で出版の「社会的・経済的な価値」を高めるために、協力関係を再構築することだ。出版社の仕事も変わらなければならない。 寄稿への反響と「著者 vs.編集者」論争 エスポジト氏は「デジタル化権交渉を避ける方法」と題する小論で、まずギャラッシ氏への敬意を忘れていない。ラトガース大学出版で駆け出し編集者だった頃、同氏が『パブリシャーズ・ウィークリー』誌に寄せたエッセイ「煽動的行為としての出版」を読んで感激し、出版人として進むべき道について助言を請うたエピソードも紹介している。出版者はビジネスがどうであれ
最後に、米国での価値ある論争をもとに、論点と課題を整理してみたい。論争を通じて、出版という全体としての創造行為における出版社の役割の再確認と再定義が必要なことが浮かび上がってきたと思われる。数百万点にもおよぶ既刊本は、ネットビジネスにとってだけでなく、出版社にとって巨大な金鉱だ。それを社会的に最も妥当な方法で商品化することが問われている。 デジタル化に対する3つの見解 筆者なりに整理(抽象化)すると、論点としては、 出版の本質とは何か(紙とデジタルで何が変わるのか) バリュープロセスと関係者の役割の再定義(変わらないものと変わるもの) 原版の出版社が電子版に対し「道義的」に主張可能な権利とその範囲 といったことが抽出できるように思われる。 出版社とその関係者からすると、紙の本をそのまま電子化して出す、というのは、ペーパーバック(日本の文庫本のような位置づけ)や翻訳版となんら変わることがない
ブログでのアクセスアップやブログ・アフィリエイト、メルマガで稼ぐ方法を無料でお伝えしています。その他にも、ヤフオク(オークション)や転売ビジネスで稼ぐ方法、鬼ブログ塾などの無料セミナーの情報も。「90日で!鬼のように儲けるブログ術」の著者・林夏樹が提供 まいど!なつき@ツイッターです。 さて、先日私のTwitterアカウントが一時凍結(サスペンド)に なりましたが、1週間ほどで復活しました。 備忘録として、Suspendから復活までの 道のり(と言ったらオーバーですが)を記録しておきます。 あなたのアカウントで同じような事が起こった場合は、 参考にして対処して下さい。 1、ある日突然、アカウントが一時凍結(汗) エッ(゚Д゚≡゚Д゚)マジ? Twitterアカウントの一時凍結は、ある日突然やってきます(笑) 私はツイッターのヘビーユーザーの部類に入ると思いますが、 (日常生活の一部となっ
Xboxってなんだかセガのハードっぽくない? Xboxってなんだかセガのハードっぽくない? 1 名前:修正液(千葉県)[]投稿日:2010/01/14(木) 19:11:59.21 ID:g5ilDXAw 幻に終わったXboxのドリームキャスト互換・今明かされるその理由 Xboxってなんだかセガのハードっぽくない? そんな風に感じたことのある方は結構いらっしゃるのではないでしょうか? その直感はあながち間違いではなかったことを物語るエピソードを、 前・マイクロソフト日本法人会長の古川 享さんが、Twitterで語っていたので ピックアップしてみました。 お話の登場人物は、当時のセガ代表取締役会長兼社長であった 故・大川 功さんと、みなさんおなじみのマイクロソフト会長(当時) ビル・ゲイツさんです。 CSKの大川氏が亡くなられる前に何度もゲイツを訪ね、DreamCastの 互換性をXBOXに
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HOLLYWOOD came late to the internet. Protected for years from digital piracy by huge file sizes, it was not forced to develop an online retail model, as the music business was. Nor, having watched newspapers struggle on the internet, did it much want to try. This week it finally stepped forward, touting two systems for selling films and television shows online. The initiatives are well thought-out
A spoonful of ingenuityNew ideas for raising money for medical care—and spending it Reuters IN THE old days, the job of eradicating disease fell to governments and inter-governmental bodies. Then charities, often led by celebrities or entrepreneurs, joined in. Finally, in the Western world at least, governments accepted the need to pool their efforts with those of private donors, big and small. Th
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1985年東京大学工学部卒。同年、新潮社へ入社。雑誌編集者から映像関連、電子メディア関連など幅広く経験をもつ。2005年同社を退社。06年より弁護士として独立。新潮社の法務業務を担当する傍ら、著作権関連問題に詳しい弁護士として知られる。 インターネットは本を殺すのか グーグルの書籍データベース化をめぐる著作権訴訟問題に端を発し、日本でも書籍デジタル化の動きが起こり始めている。これらの動きを追いながら、今後本の世界がどのように変化していくのかを検証していく。 バックナンバー一覧 昨年は、2月に表面化したグーグル問題から始まり、ジャパン・ブック・サーチ問題、アマゾンキンドルの上陸というように、本とネット、デジタルとの関係が大きく変化する兆しが表れた1年でした。本連載では、それらの動きをリアルタイムで報告してきましたが、今回はそのまとめと今年の展望についてレポートしてみたいと思います。 グーグル
アマゾンは1月15日、Kindle Digital Text Platform (DTP)プログラムを米国以外、多言語に拡大し、出版社や著作者が英語、独語、仏語の書籍をアップロードし、Kindle Storeで販売できるようにすると発表した。今後数ヵ月以内に英語以外のオプションが追加される。 これはKindleがたんなる書籍端末+書店ではなく、著者と出版社にとっての新しいグローバルなエコシステムを構築するというコンセプトを実証するものだ、とTechCrunchのRobin Wautersはコメントしている。われわれの関心は、対応言語が<いつ>日本語やアジア諸国の言語に拡大されるのか、ということだ。おそらくは今秋と思われるが、そうなれば、直接アマゾンと販売契約を結ぶケースも出てくるだろう。間接的に、日本の版元の電子化対応を促進することが期待される。 アマゾンのアカウントさえあれば簡単に出版が
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