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東南アジア逐次刊行物の総合目録編集プロジェクト<報告> 情報資源共有化の方向性を検討することで地域研究の推進を図る「地域研究コンソーシアム・情報資源共有化研究会」では,科学研究費基盤研究(A)「アフロ・アジアの多元的情報資源の共有化を通じた地域研究の新たな展開」との共同プロジェクトとして,東南アジア関係逐次刊行物の日本における総合目録を編集している。 同様の目録としては,『東南アジア諸語逐次刊行物総合目録』(アジア経済研究所, 1993)があるが,今回はこれを更新するのみでなく,収録範囲を拡大し,冊子体と合わせてインターネット上でも公開することで,より広範に活用され,常時アップデート可能なものを目指している。 収録対象資料は,東南アジアで刊行された,あるいは刊行されている逐次刊行物(現地語,現地語以外の両方を含む。)と,東南アジア以外の地域で刊行された,当該地域に関する主要学術雑誌である。
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日本放送出版協会は11月13日、発売前の書籍をネットで無料公開する初の試みを始めた。公開するのは、ネットに代表される無料ビジネスの勃興を描く「フリー <無料>からお金を生み出す新戦略」。米国に続き、邦訳版でも無料公開を実施する。 同書は米Wired編集長のクリス・アンダーソンさんの著書。フリー(無料)とプレミアム(割増料金)を合わせた造語「フリーミアム」を新しいビジネスモデルとして提唱。基本サービスを無料とすることで集客し、その一部に有料版を提供することで収益を上げるサービスモデルだ。 邦訳版(1890円)を11月26日に発売するのに先駆け、特設サイトで本文の全文を1万人限定で無料公開する。メールアドレスを登録すると閲覧用PDFのURLが送られてくる仕組みで、保存などはできず、発売日までの有効期限が設定されているが、付録部分を除いた全文を読むことができる。米国では2週間で30万ダウンロード
日経ホームビルダーは、コラム「突撃!ゲンバ検証隊」で、LED電球と白熱電球、蛍光ランプの比較実験を行った。第1回は目視での光の見え方の違いを検証する。 「設計中の住宅で、LED電球を使おうと思ってる」。建築設計者3人と日経ホームビルダーの編集部員からなる「GENBA検証隊」メンバーが集まった企画会議の席で、隊長の大塚正彦氏(正屋デザインシステマ代表)のなにげない一言に隊員たちは食い付いた。 「電球タイプが出揃い始めてきたね」「寿命が長くて交換の手間が減るというけど、省エネ以外のメリットは…」「交換しにくい高所の照明で使うと便利とか?」「お年寄りとか、そもそも交換が大変という住まい手には良いかも」と話に花が咲く。 話題はさらに広がった。「白熱電球や蛍光ランプなどと比べて、光の雰囲気とかは違うの?」「照明計画で特別な注意点はあるのかな…」。まずは、LED電球と白熱電球や蛍光ランプの光の見え方を
紙の雑誌の休刊が相次ぐなか、エニグモの雑誌コンテンツ配信サービス「コルシカ」がサービス提供開始早々、中止に追い込まれた話題は記憶に新しいところですが、雑誌のコンテンツを電子配信するための制度設計を研究・実験するプロジェクトがいくつも立ち上がっています。 大手出版社をはじめ、広告代理店、IT企業、電機メーカーらが参加する雑誌コンテンツデジタル推進コンソーシアムは、来年1月に予定している電子雑誌の実証実験の詳細を発表しました(Internet Watchの記事を参照)。実証実験に参加するのは出版社50社・100誌以上、モニター参加の希望者も定員をすでに超えたと報じられており、雑誌の電子配信に対する、出版社・読者双方の関心の高さが感じられます。 他方、「放送と出版の融合」を旗印に、デジタル放送を活用した新聞、雑誌等の紙メディアの完全デジタル配信の実現を目的とするAll Media In One(
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ビープラッツは11月12日、米OpSourceが提供するパブリッククラウドサービス「OpSource Cloud」の日本国内での提供を開始したことを発表した。 OpSource Cloudは、パブリッククラウドならではの柔軟性や利用の簡便さ、豊富な拡張機能やAPI、企業ニーズに応えられるセキュリティ、管理機能を併せ持っているとしている。単なるパブリッククラウドではなく、OpSource Cloud内にセキュリティを強化した仮想的なプライベート環境を構築して、プライベートクラウドとして運用可能であり、非公開システムから完全にオープンなシステムまで、さまざまな用途に対応しているという。 VMwareの仮想技術を採用、クラウドの内外のアプリケ
米アマゾン・ドット・コムの子会社で「Amazon EC2」などのクラウドコンピューティングサービスを提供する米アマゾン・ウェブ・サービシズ(AWS)は2009年11月12日、2010年上半期にアジア市場に進出すると発表した。シンガポールにあるデータセンターでサービスを運用する。同時に日本語でのサービスも開始する見込み。 AWSは現在、北米と欧州にデータセンターを構えて各種サービスを提供している。シンガポールにデータセンターを構えることによって、アジア地域のユーザーにとってはレイテンシー(遅延)の改善が見込める。データセンターのアジア進出に合わせて、AWSは日本語のサービスメニュー(日本語のWebページや円表記の料金表など)を提供する予定だ。 シンガポールのデータセンターからは、仮想サーバーが利用できる「Amazon EC2」、ストレージサービスの「Amazon S3」、データベースサービス
私的録音録画補償金制度とは何なのか、その概略について基礎編でまとめました。 私的録音録画制度は、著作権者への利益の還元が目的とするもので、私的使用目的での複製の自由を確保しつつ、金銭で合理的解決を図ろうとする制度だということがお分かりいただけたと思います。 このことを押さえた上で、応用編です。 Q 私の録音機器にはボカロとか自作音源しか入ってないんですが、それでも補償金を間接的に支払うのは変じゃないですか? A その通りです。本来ならば補償金支払義務は発生していないので、補償金の返還が請求できることに一応なっているのですが…。 録音録画機器や記録媒体を購入しても、自作曲を録音するだけだったり、こどもの運動会を撮影したりするだけで、他者の著作権や著作者隣接権のコンテンツを複製していないという人もいると思います。 そのような場合、私的録音録画補償金を支払う必要はないはずですが、製品の価格に補償
2009 年 11 月 11 日 anchor フィッシングメール2連発〜お気をつけなされ、ご同輩 今日、なかなか巧妙なフィッシングメールをいきなり2連発受け取った。 これまでにもフィッシングメールは稀に来ることもあったが、大概は 「私はカタールの富豪である。あなたのことを知って内々にあなたに協力してもらいたいことがある・・・」 という類いの絵空事のようなものが多かったのでこれまでは笑っていられた。 しかし今回のはなかなか良くできていて、一瞬私も引っかかりそうになった。 一つ目のメールは連作になっている。 まず 「PayPal」 を名乗る差出人からこういう内容の英文の文面のメールが来た。 「あなたのアカウントに制限をかけた。 その理由はあなたの前回のログインの時にいつもと違うコンピュータが使われたからだ。 またログインの時にいろいろなパスワードを試した形跡を発見した。 確認のためにこのメー
. ハンニバル! ハンニバル! 雷光の若き獅子よ! アルプスを越えし将軍よ! ローマを続けざまに四度叩き伏せし将軍よ! 我らがアフリカの星よ! ,-~´`、_ ) `~`ヽ__ / 、-‐フ / `´~´ _ | ヽ,ワ ) ,-~、_ __ノ `ゝ、 ヽ, ヾ / | ___´ | ~|, ´ヾ ,ノ./ \ ヽ_ |, ~ド-、_ _、~‐´/ \ , , /\ ヽ ~ヽ--ッ ~ヽッ ノ / (ー) (●) \ ヽ,-、 ´‐、_, | ,,,、- ( |
1 名前:1 ◆LG07qCBrq2[sage] 投稿日:2008/09/06(土) 18:36:19.72 ID:wp3na9mM0 VIP高校 ヾ" ;ゞヾ"ゞヾ ゞヾヾ "ゞ; ゞヾ" ヾ" ヾゞヾ;ヾ ゞヾ "ヾ;ゞ"ゞヾ ゞ;ヾヾ "ヾ ゞヾヾ"; ; ゞヾ ヾヾ: :ゞ; ヾゞ"ゞ;ヾ ゞヾ〃;ヾヾ ゞ;ヾ "ゞ::ヾヾ"ゞ 〃ゞヾ ゞ"ゞヾ:: ヾ ゞ; ゞヾ"ゞヾ ゞヾ ; ヾ;ゞヾ "ゞ; ヾ ;ヾゞ"ヾ; ; ゞヾ "ゞ; ;ヾ ゞヾ"ゞヾ; ゞゞ"ゞ〃ヾ :ゞヾ ├─┤ ; "ヾゞ ;ゞ "ゞヾ :ゞ〃ゞヾ; ;ゞヾ;; ヾ\ヾゞ;::: y'ヾヾ; ;ゞ ヾ ;
米Gartnerが米国時間2009年11月10日に発表した調査結果によると,電子書籍リーダーの市場は端末の販売台数がこのまま順調に伸び,2010年には本格的な普及期に入る見込み。同年の年末商戦時期には大きなブームが到来すると予測している。 2009年は新製品の発売ラッシュだった。米Amazon.comが「Kindle」の国際版を10月に発売したほか,書店大手の米Barnes&Nobleもカラー画面搭載の「nook」で市場に参入した。ソニーの米国法人も新製品を投入し,新興企業も続々製品を発表するなど市場の転換期となった。 こうした動向によって消費者には選択肢が生まれた。各社の製品はそれぞれ,米E Inkの電子ペーパーを採用したり,多数の電子書籍フォーマットに対応したりと特長がある。無線接続で書籍を購入できたり,デバイス間でコンテンツを同期することも可能で,消費者の選択の幅を広げている(関連記
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